1kWhの電気代は電力会社ごとに違う？料金プランの仕組みも解説

電力会社の料金プランや電気代の明細には、必ずといってよいほど「1kWh」の表記があります。「kWh」とはどのような単位で、何を意味するのでしょうか？

kWhとは、1時間あたりの電力量を示す単位です。太陽光発電などの発電装置なら1時間でどれだけ発電できるか、電化製品なら1時間でどれだけ電力を消費するかを意味します。

電力会社の料金プランは、ほとんどが「1kWhあたりいくら」の表示です。ご家庭で使用する電気は、電力メーターによって1kWhの単位でカウントされており、月々の明細書にも電力使用量が「〇kWh」で表記されています。

kWhの「k」とは、数字の1,000を意味します。1kmが1000mであるのと同じように、1kWは1000Wです。「h」は、時間を意味する英単語「hour（アワー）」の頭文字を意味します。

kWhとよく似たものに「kW（キロワット）」があります。kWは瞬間に使われる電力を表す単位で、1kWの電力を1時間使用したときの電力量が1kWhです。

kWhとkWの関係性は「速さ×時間＝移動距離」の公式に似ています。例えば、時速50kmの車で3時間走行したときの移動距離は、50km×3時間＝150kmです。

この考え方を電気に当てはめると、消費電力が5kW（=5000W）の電化製品を3時間使用したときの電力量は、5kW×3時間＝15kWhとなります。

電力を表す単位は、1000Wを意味する1kWのほかに、1MW（メガワット）や1GW（ギガワット）があることも覚えておきましょう。

• 1kW＝1000W
• 1MW＝1000kW
• 1GW＝1000MW

電力会社の料金プランには、「A（アンペア）」が登場します。Aは電気が1秒間に流れる量（電流）を表す単位です。50Aであれば「1秒間に50Aの電流を流せる」という意味になります。

電流はパイプの中を流れる水に例えられます。パイプが大きければ一度に流せる水の量も大きくなりますが、パイプが狭ければ少ない水の量しか流せません。

電気契約におけるアンペアは、ご家庭で同時に使える電気の最大量です。20A・30A・40Aなど、アンペア容量が数段階に分かれており、電気の使用状況に合わせて選択します。

ブレーカー落ちは、一度に使う電気の量がアンペア容量を超えたときに起こります。頻繁にブレーカーが落ちるご家庭は、アンペア容量を引き上げる必要があるでしょう。

⇒アンペア（A）についてもっと詳しく知りたい方はこちら

kWhは電気料金の計算に使われています。最初に、電気料金を構成する2つの要素について説明します。

電気料金は、「基本料金（固定）」と「電力量料金（変動）」で構成されているのが一般的です。基本料金は、電気の使用にかかわらず毎月必ず支払わなければなりません。電力量料金は、電力使用量に応じて支払う料金です。

電力量料金は、1kWhあたりの電力量料金単価に、電力使用量（kWh）を掛けて算出します。

• 電力量料金（円）＝1kWhあたりの単価（円）×電力使用量（kWh）

例えば、1kWhあたりの単価が31円で、電力使用量が380kWhだった場合、電力量料金は11,780円（31円×380kWh）です。

電化製品の消費電力量（kWh）は「時間あたりの消費電力」を意味します。消費電力（kW）は電化製品ごとに異なり、多くの電力を消費するものもあれば、パワーをそれほど必要としないものもあります。消費電力量の計算方法を覚えておきましょう。

• 消費電力量（kWh）= 消費電力（kW）× 時間（h）

電化製品の消費電力は、製品の本体や説明書、カタログなどに記載されています。W表記が多いため、kWに換算して計算しましょう。

例えば、消費電力が700W（＝0.7kW）の電化製品を2時間使用した場合、消費電力量は1.4kWhです。

1kWhあたりの電気代は、「公益社団法人 全国家庭電気製品 公正取引協議会（以下、家電公取協）」が公表する「新電力料金目安単価」が1つの目安となりますが、実際の単価は電力会社やプランによって変わります。

家電公取協では、電気事業連合会の協力によって得た全国の電気料金を基に、家庭用電化製品の電気代の目安単価を定めています。

2023年現在の目安単価は、1kWhあたり31円（税込）です。（※1）目安単価の推移を見ると、改定のたびに高くなっていることがわかります。（※2）

• 2014年4月27日以前：22円/kWh（税込）
• 2014年4月28日以降：27円/kWh（税込）
• 2022年7月22日以降：31円/kWh（税込）

家電公取協の目安単価は、電化製品を使ったときの電気代をざっくりと計算する際に使えます。

• 電気代（円）＝消費電力（kW）×時間（h）×1kWhあたりの料金単価（円）

消費電力が700W（＝0.7kW）の電化製品を2時間使用した場合、消費電力量は1.4kWhです。1kWhあたりの料金単価が31円と仮定すると、電気代は43.4円です。

※1　出典：よくある質問 Q&A｜公益社団法人 全国家庭電気製品 公正取引協議会
※2　出典：「電力料金の目安単価」の改定に関する件

新電力料金目安単価はあくまでも目安であり、正確な単価は電力会社やプランなどによって変わります。一例として、東京電力エナジーパートナー（従量電灯B）とENEOSでんき（東京Vプラン）の電力量料金を取り上げます（2023年8月時点）。

＜東京電力エナジーパートナー（※1）＞

• 最初の120kWhまで：30円00銭
• 120kWhを超え300kWhまで：36円60銭
• 上記超過：40円69銭

＜ENEOSでんき（※2）＞

• 最初の120kWhまで：19.97円
• 120kWhを超え300kWhまで：24.63円
• 上記超過：26.31円

上記のように、電力使用量に応じて電力量料金単価が変わる仕組みは「三段階料金」と呼ばれます。

楽天でんき「プランS」では3段階料金を設けず、エリアごとに一律の電力量料金を設定しています。北海道電力エリアは1kWhあたり46.30円（税込）ですが、東京電力エリアでは1kWhあたり41.55円（税込）です。（※3）

※1　出典：従量電灯B・C｜電気料金プラン｜東京電力エナジーパートナー株式会社
※2　出典：電気料金プラン｜ＥＮＥＯＳでんき
※3　出典：プランS（アンペア契約）料金｜楽天でんき｜楽天エナジー

月々の電気代は、電力量料金に単価を掛けた金額がそのまま請求されるわけではありません。電力会社やプランにもよりますが、基本料金や燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金などが加算されます。月々の電気代の内訳をチェックしましょう。

基本料金は契約プランごとの固定料金で、「最低料金」と表記する電力会社もあります。電気を使用したかどうかにかかわらず、毎月必ず発生するのが特徴です。

主に「アンペア制」と「最低料金制」の2つの仕組みがあり、どちらが採用されるかは電力会社ごとに異なります。

• アンペア制：契約したアンペア容量によって基本料金が決まる
• 最低料金制：契約ごとの最低料金が決められている

Looopでんきの「スマートタイムONE」や楽天でんきのように、基本料金を0円とする電力会社もあります。

⇒Looopでんきのプランをチェック

電力量料金（従量料金）は、電力使用量に応じて支払う料金です。大手の電力会社では、電力使用量が増えるにつれて料金単価が高くなる「3段階料金」を採用しています。

第1段階は「ナショナルミニマムに基づく低廉な料金」であり、3段料金の中では最も低い料金が設定されます。

第2段階は「ほぼ平均費用に対する料金」で、一般家庭のほぼ平均費用に対する料金です。第3段階は、「省エネルギー推進を目的に設定された料金」で、3段階の中では最も割高となっています。

電力小売自由化の後は、電力量料金に3段階料金をしない電力会社が増え、プランが多様化しています。

• 電力量料金が2段階のプラン
• 時間帯で電力量料金が変動するプラン
• 平日と休日で電力量料金が変動するプラン
• 季節によって電力量料金が変動するプラン

⇒基本料金や電力量料金についてもっと詳しく知りたい方はこちら

火力発電の原料となる燃料（石油・液化天然ガス・石炭）は海外からの輸入がほとんどです。燃料価格は一定ではなく、市場や為替といった外部要因によって常に変動します。

発電コストが大きくなれば、電力会社の負担が大きくなり、経営が圧迫される可能性があるでしょう。

電力会社の企業努力が及ばない部分をカバーするために導入されたのが「燃料費調整制度」で、電力量料金の一部として電気の利用者が支払います。

• 燃料費調整額（円）＝燃料費調整単価（円）×1カ月の電力使用量（kWh）

燃料費調整額は毎月変動します。燃料費が基準価格よりも低ければ電気料金から減算され、高ければ加算される仕組みです。

• 電力量料金（円）＝電力量料金単価（円）×1カ月の電力使用量（kWh）±燃料費調整額（円）

消費者を保護する観点から、燃料費調整額には上限（基準燃料価格の1.5倍）が設定されています。

ただし上限があるのは、大手電力会社の「規制料金プラン」のみです。新電力や大手電力会社の「自由プラン」は、上限の設定が義務付けられていません。

2022年頃から、燃料費調整額の上限を撤廃する電力会社が増えており、燃料価格が高騰すれば、家計に大きな打撃を与える可能性があるでしょう。

なお、電力会社によっては燃料費調整額を設けていないところもあります。Looopでんきは、基本料金・燃料費調整額ともに0円です。

⇒燃料調整額についてもっと詳しく知りたい方はこちら

再生可能エネルギー発電促進賦課金（以下、再エネ賦課金）とは、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度）」と密接な関係があります。

FIT制度とは、再生可能エネルギー（以下、再エネ）を用いて発電された電気を電力会社が一定期間・一定価格で買い取ることを国が約束する制度です。

電力会社が買い取りに要した費用は、再エネ賦課金として電気の使用者から広く集められます。

賦課金単価は、燃料費調整額のように毎月の変動はなく、再エネ特措法の規定に基づいて年度ごとに決定されます。2023年度の賦課金単価は、1kWhあたり1.40円です。（図1）

図1.再エネ賦課金の買取単価推移（円/kWh）
（「再生可能エネルギー発電促進賦課金の推移｜新電力ネット」より独自に作成）

再エネ賦課金の制度がいつまで続くかはわかりませんが、少なくとも再生可能エネルギーの固定価格買取制度が終了する2040年頃までは続く見込みです。

※出典：再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2023年度以降の買取価格等と2023年度の賦課金単価を設定します （METI/経済産業省）

⇒再エネ賦課金についてもっと詳しく知りたい方はこちら
⇒FIT制度についてもっと詳しく知りたい方はこちら

その他料金に含まれるものとして、容量拠出金相当額があります。容量拠出金とは、将来の発電所の新設や維持を促し、電力の安定を維持するために負担する費用です。

⇒容量市場、容量拠出金についてもっと詳しく知りたい方はこちら

電化製品の消費電力量（kWh）は「消費電力（kW）×使用時間（h）」で算出します。消費電力量に1kWhあたりの料金単価を掛ければ、電化製品ごとの電気代の目安がわかります。身近な電化製品の消費電力量と電気代をシミュレーションしてみましょう。

※1kWhあたり31円（税込）として計算。

エアコンの消費電力には「定格消費電力」「最小の消費電力」「最大の消費電力」の3パターンが記載されているのが一般的です。

定格消費電力が425W（0.425kW）、最小消費電力が115W（0.115kW）、最大消費電力が960W（0.96kW）のエアコンがあると仮定して、電気代を算出してみましょう。（※）

• 1時間あたりの定格電気代：0.425kW×1時間×31円/kWh＝13.175円（約13.2円）
• 1時間あたりの最小電気代：0.115kW×1時間×31円/kWh＝3.565円（約3.6円）
• 1時間あたりの最大電気代：0.96kW×1時間×31円/kWh＝29.76円（約29.8円）

エアコンの1時間あたりの電気代の目安は約13.2円（約3.6～29.8円の間で変動）です。5時間使用すると約66円となり、30日では約1,980円となります。

※出典：標準仕様 | エアコン | ダイキン工業株式会社

冷蔵庫の本体や取扱説明書には「年間消費電力量」が記載されています。年間に消費する電力量から、1日でどれくらいの電気代がかかっているのかを計算してみましょう。

• 1日あたりの電気代（円）＝年間消費電力量（kWh）×1kWhあたりの電力量料金（円）÷365日

年間消費電力量が330kWhの冷蔵庫の場合、1日あたりの電気代は約28円（330kWh×31円/kWh÷365日＝28.02円）です。

冷蔵庫の消費電力量は、メーカーや機種によって異なります。新しいモデルほど省エネ機能が多く、消費電力が低く抑えられます。

電子レンジの本体には、500Wや600Wなどのボタンがあります。この表示は「定格高周波出力」と呼ばれるもので、消費電力ではありません。

定格高周波出力とは、物を温めるのに使われるエネルギーの強さです。ファンやターンテーブルを稼働させるのに使われる電力は含まれていないため、カタログや取扱説明書などで消費電力をチェックする必要があります。

メーカーや機種にもよりますが、電子レンジの一般的な消費電力は、1300～1400W前後です。1400W（1.4kW）の電子レンジで1分加熱した場合、どのくらいの電気代がかかるのでしょうか？

• 1時間あたりの電気代：1.4kW×1時間×31円/kWh＝43.4円
• 1分あたりの電気代：43.4円÷60分＝0.7円

※出典：比較表 | スチームオーブンレンジ・電子レンジ | Panasonic

ドライヤーは消費電力が大きい電化製品の1つです。使用時間は短くても、複数人が毎日使用すれば、それなりの電気代になるでしょう。

消費電力は機種ごとに異なりますが、600W～1200W前後が一般的です。1200W（1.2kW）のドライヤーを10分間使用した場合の電気代を計算してみましょう。

• 1時間あたりの電気代：1.2kW×1時間×31円/kWh＝37.2円
• 10分あたりの電気代：37.2円×（10分／60分）＝約6.21円
• 3人が1日10分ずつ使った場合：約6.21円×3人＝約18.6円

電化製品の消費電力や1kWhあたりの電気代が把握できると、「電気の無駄遣いを減らそう」という意識が芽生えます。月々の電気代を少しでも安く抑えるには、どのような工夫をしたらよいのでしょうか？

日々の節電は基本中の基本です。ライフスタイルや電化製品の使い方などを見直し、消費電力を削減しましょう。

電化製品の中でエネルギー消費が最も大きいのは、暖房と給湯です。暖房器具は家庭のエネルギー消費の約25%を占めるため、冬のエアコン使用には注意が必要です。設定温度を20℃前後に抑え、寒いときは衣類で調整しましょう。（※）

電化製品は、電源の切れている状態でも電力を消費します。待機電力は消費電力に比べるとごくわずかですが、年間となると相応の電気代になります。長時間の外出時や使わないときにはコンセントを抜いておく習慣を付けましょう。

※出典：省エネ性能カタログ 2022 年版

冷蔵庫・照明器具・テレビ・エアコンといった消費電力量の多い電化製品は、省エネ性の高いものに買い替えましょう。買い替えには初期費用がかかりますが、その後のランニングコストが抑えられます。

例えば、10年前の冷蔵庫を最新式に変えれば、約47%のエネルギーが削減できます。一般電球をLEDに変えるだけでも、約85%もの省エネが可能です。（※1）

製品の購入時際は、「統一省エネラベル」をチェックしましょう。製品の省エネ性能のレベルや省エネ基準達成率、年間目安エネルギー料金などが明示されており、省エネ性能の高い製品が容易に見分けられます。（※2）

※1　出典：省エネ家電に買換えよう！｜脱炭素社会づくりに貢献する製品で一歩先の賢い生活！｜COOL CHOICE 未来のために、いま選ぼう。
※2　出典：統一省エネラベルが変わりました｜経済産業省・資源エネルギー庁

無理に節電をしなくても、生活スタイルを見直すだけで、電気代が抑えられるケースもあります。

例えば、家族それぞれが自分の部屋で過ごすと、照明やエアコンなどの消費電力がかさみます。家族全員がリビングに集まれば、稼働中の電化製品が減り、電気代も自然と少なくなるでしょう。

「毎日外で運動をする」「家族で外出する機会を増やす」「早寝早起きをする」など、ライフスタイルをちょっと変えるだけで、家で電気を使う時間が減ります。運動不足の解消や家族の仲を深めるきっかけにもなり、得られるメリットは少なくありません。

電気代の節約も効果的ですが、最も手軽なのが、電力会社やプランの変更です。電力小売自由化以降は、各社がさまざまな料金プランを提供しています。

基本料金や燃料費調整額がかからない電力会社なら、年間で数千円～数万円が浮きます。1kWhあたりの電力量料金単価が安ければ、電気の使い方を大きく変えずとも電気代を抑えられるでしょう。

電気とガスのセット割やオール電化住宅向けの割引サービスを実施している電力会社もあります。2社、3社と比較して、ライフスタイルに合ったプランを選びましょう。

東京電力エリアで都市ガスを使っている方は、Looopでんきの「スマートタイムONE（電灯）＋Looopガス」をチェックしましょう。

スマートタイムONEは、電気料金の単価が市場価格に合わせ時間帯で変動する市場連動型プランです。単価が安い時間帯に集中して電気を使うようにすれば、電気代が安くなります。ガス割の1円は、スマートタイムONE（電灯）の固定従量料金単価から割り引かれます。

電気とガスの業者を一緒に切り替えたい場合は、電力会社とガス会社を別々に契約するより、Looopでんきのセット割プランを利用したほうがお得です。

⇒「Looopでんき＋ガス」をチェック

kWhは、1時間あたりの電力量を示す単位です。1kWhあたりの料金は新電力料金目安単価が1つの目安とされていますが、実際は電力会社やプランによって異なります。

電力量と電気代の関係を理解すると、節電のための具体的なアクションを起こしやすくなります。

電気代を少しでも安く抑えたい方は、電力量料金単価が安い電力会社を選びましょう。電化製品ごとの消費電力を把握して、省エネ性能の高い製品に買い替える方法も有効です。