電気の引越し手続きでは何をする？使用停止～開始の流れと注意すべきポイント

引越しをする際に必要な作業の一つに、電気の引越し手続きがあります。引越しをしたからといって、電気がそのまま自動的に使えるわけではありません。

電気の引越しには、住んでいる住所の電気停止と、新しい住所の電気使用開始の二つの手続きが必要です。

後回しにして手続きを忘れがちですが、遅れてしまうと引越し当日に使えない可能性も。そこで、引越しのときに行うべき電気の手続きと流れを確認していきます。

まずは住んでいた家の電気使用停止手続きが必要です。きちんと停止手続きをしないと、以前の家の電気代までも請求されてしまい余計な出費がかかってしまう恐れがあります。

引越しをして前の家で電気を使用しなくなったとしても、電気の使用量に関係なく基本料金を請求されてしまう場合があります。その点は注意が必要です。

一般的に、電気の使用停止手続きは引越しの1週間前が目安です。遅くとも2～3営業日前までに申し込むようにしましょう。電力会社によってはウェブサイト上から手続きを行うこともできます。

ただし、3月など引越しシーズンの場合は混み合うため、引越しが決まったら早めに手続きを行っておきましょう。

ちなみに実際の停止手続きは、基本的に使用停止日の翌日に行われます。引越し当日は、どちらの家でも電気の使用を利用できると便利なので、使用停止日は引越し当日に設定するのがおすすめです。

電気代は前回の検針日から使用停止日までの使用量が日割り計算され、従来の請求方法で精算されるのが一般的です。

電気の使用停止手続きは電話やFAX、ウェブサイトから行うことができます。会社によっては受付をウェブ上のみにしている場合や、電話での手続きは有料という場合もあるので注意が必要です。

• 現住所
• 契約者名義
• 引越し予定日（電気使用停止予定日）
• 契約内容
• お客さま番号

電気の使用停止手続きの際には、住所、契約者名義、最終使用日（使用停止日）などの情報が求められます。このほか検針票やウェブサイトのマイページなどに記載されている「お客さま番号」を控えておくと、手続きがスムーズでしょう。

アナログメーターを使用している、あるいは、メーターの設置場所や建物にオートロックがかかっているといった場合を除いて、電気の使用停止当日の立ち合いは基本的に不要です。

電気の使用停止手続きとあわせて必要になるのが「使用開始手続き」です。事前に新居の電気使用開始手続きを行っておかないと、物件によっては引越し当日に電気を使用できない恐れもあるので、注意が必要でしょう。

使用開始手続きも停止手続き同様、引越しの1週間前までに行うのが理想的です。電力会社によってはウェブから手続きを行うこともできます。

ただし、3月など引越しシーズンの場合は混み合うため、早めの手続きがおすすめです。

• 新住所
• 契約者名義
• 引越し予定日（電気使用開始予定日）
• 契約内容
• 料金の支払い方法

電気の使用開始手続きも停止手続き同様、電話やFAX、ウェブサイトより行えます。使用開始手続きの際には、使用場所（新居の住所）、契約者名義、契約する料金プランやアンペア数、使用開始希望日、料金の支払い方法などの情報が必要になります。

ちなみに電気自体は、新居の分電盤のアンペアブレーカー→漏電遮断機→配線用遮断機の順に電源を入れれば使用することができます。そのため使用開始当日の業者による立ち合いは、基本的にありません。

ただし電気とは異なり、ガスの開栓手続きは立ち合いが必須です。そのため電気とガスを同じ会社で契約した場合も、立ち合いが必要になります。事前に確認しておくようにしましょう。

引越しで電気の利用停止・開始手続きをする際に検討したいのが、新居で利用する電力会社についてです。

これまで電気は東京電力や関西電力など、各地域の電力会社のみが販売しており消費者に選択の余地はありませんでしたが、2016年4月に電力自由化が行われたことで、さまざまな企業が新電力会社として参入しました。

つまり、利用者は自由に電力会社や料金プランを選べるようになったのです。そのため、引越し前後で同じ会社を利用する必要もなくなりました。

料金形態やプランも会社によって異なり、ライフスタイルに応じてプランの見直しをすることでよりお得に電気を利用することもできるでしょう。また電力会社の切り替え割やキャンペーンなども行っている場合があるため、各社が提供している割引サービスをチェックしておくのも大切です。

以下、引越し時に新しく電力会社を選ぶポイントをまとめました。ここから詳しく解説していきます。

新しく電力会社を選ぶなら、まずチェックしたいのが電気料金です。これまでの電気代と比べて安くなる電力会社があるか確認してみましょう。基本料金や夜間割の有無など、どの電力会社のどのプランを使うかによって利用料金が変わってきます。

電気代シミュレーションサイトなどを活用してみるのも良いでしょう。居住地や世帯人数、在宅状況や電気の使用量、アンペア数などから最適な電力会社やプランを提案してくれます。検針票があればより簡単で正確なシミュレーションができます。

とはいってもこれまで大手電力会社を利用していた方の中には「新電力会社だと停電のリスクが増えるのでは……？」と心配になる方もいるでしょう。

しかし、新電力会社も従来通り発電事業者の発電している電気を電力会社の送電網を使って届けているので、電気の品質や信頼性に変わりはなく停電の心配もありません。

どのような電力を使っているのか、どのような料金プランを展開しているのかといった点だけでなく、カスタマーサービスはどれくらい充実しているのかといった視点でも電力会社を選ぶと良いでしょう。

電化製品が引越し先でも使用できるかどうかは確認が必要でしょう。使用する電化製品によってアンペア数や電気の使い方も大きく異なってくるため、どのような電化製品をどの程度利用するかに応じて、自分にあった電力会社やプランを選ぶことが大切です。

引越し先で新しく家電を買い足したり、同居する家族が増えたりするなど、これまでよりも同時に使用するアンペア数の総量や電気量が変わる場合は、それをふまえた上で料金プランを選ぶようにしましょう。

ちなみに、アンペア数の大きい電化製品には、エアコンや電子レンジ、アイロン、オープン、炊飯器などがあります。

また、電気使用量が多い電化製品は、上位から順に冷蔵庫、照明器具、テレビ、エアコン、電気温水器となります。

（※）出典：資源エネルギー庁ウェブサイト
（https://www.enecho.meti.go.jp/category/
saving_and_new/saving/general/what/）

日本では新潟県の糸魚川と静岡県の富士川を結ぶ線を境に、西日本では60Hz、東日本では50Hzという異なる周波数の電気が使われています。これは明治時代に海外から発電機を輸入した際に、東京にはドイツ製の発電機が、大阪にはアメリカ製の発電機が輸入され電気を作り始めたことに由来しているそうです。

そのため、周波数の異なるエリアへ引越しをする場合は、電化製品が引越し先でも使用できるか確認する必要があります。電化製品にはそれぞれ周波数についての注意書きが記載されているので、事前にチェックしておくと良いでしょう。

とくに注意が必要なのが、主にモーターを利用するドライヤーや電子レンジ、洗濯機、冷蔵庫、扇風機、空気清浄機、加湿器などです。もし誤って対応していない家電を使用してしまうと、製品の性能が落ちたり、製品が壊れてしまったりする恐れがあります。最近の電化製品は、どちらの周波数にも対応しているものが多いのですが、念のため確認しておきましょう。

新たに電化製品を購入する場合は、電気量や同時に使用するアンペア数の総量が変わることも考えておきましょう。ちなみに地域によっては周波数が混在している場合もありますので、新しく引っ越すエリアの周波数がわからない場合は、電力会社に確認してみてください。

現在は電力自由化によって自分で適切な電力会社や電気料金プランを選べるようになったため、引越しを機に電力会社を切り替えるのもおすすめです。

従来の電力会社に比べ、電力自由化以降に登場した新電力会社の多くは、電気代がお得になるプランを出しています。また、引越しの多い時期に合わせてキャンペーンを開催している場合もあり、電力会社を切り替えることでギフト券プレゼントやキャッシュバックが行われるというメリットもあります。

電気とガス、電気と携帯電話などセットで契約することで料金が割引かれたり、ポイントが貯まったりするようなプランを展開している会社もあります。今よりお得な電気とのセットプランがないか、確認してみましょう。

ただし、電力会社の切り替えの際に注意したいのが解約金や契約金です。電力会社の中には切り替えで解約をする場合、解約金が発生するケースがあります。切り替えたことでかえって損をしてしまっては意味がありません。こちらも事前に確認しておくようにしましょう。

電気の開通手続きだけでなく、住民票を移したり、ガスを開栓したり、郵便物転送の申し込みをしたりと、引越し時には様々な手続きが必要ですが、面倒に思える手続きも、最近ではウェブで簡単に行えるようになってきました。電気の手続きもうまくウェブを活用して行いましょう。