オール電化の電気代は？プランの特徴や省エネ対策も紹介

オール電化とは、ご家庭で必要とするエネルギーのすべてを電気で賄うことです。多くのご家庭では、電気・ガス併用が一般的ですが、火災やガス漏れのリスクが少ないことから、近年はオール電化に切り替えるケースが増えています。

オール電化にした場合、月々の電気代はどのくらいかかるのでしょうか？一般住宅（電気・ガス併用）と比較してみましょう。

関西電力では、世帯人数別の月額平均額（2020～2021年の年間使用量の平均値）を公開しています。データ結果では、世帯人数が増えるほど、電気代も上がっていることがわかります。（※1）

• 1人暮らし：10,777円
• 2人暮らし：13,406円
• 3人暮らし：14,835円
• 4人暮らし以上：16,533円

住居形態別の月額平均額では、集合住宅よりも一戸建て住宅の方が電気代が高くなるという結果になりました。（※2）

• 一戸建て住宅：15,311円
• 集合住宅：12,123円

上記データは、2020～2021年の年間使用量の平均値です。2022年以降は、電気料金の値上がりが続いているため、現在の電気代はもっと高くなる可能性があります。

※1　出典：オール電化世帯人数別の電気代平均額｜オール電化｜関西電力　個人のお客さま
※2　出典：オール電化の電気代平均額と節約方法｜オール電化｜関西電力　個人のお客さま

オール電化以外の一般住宅の場合、月々の光熱費（電気・ガス・その他の光熱費の合計額）はどのくらいなのでしょうか？総務省統計局が公表する家計調査（2022年）のデータを基に、世帯人数別の月間平均額を算出しました。（※）

• 1人暮らし：10,982円
• 2人暮らし：17,807円
• 3人暮らし：20,157円
• 4人暮らし：20,380円

先程のオール電化における世帯人数ごとの月額平均額と比較してみましょう。

2人暮らし以上では、オール電化の方が安くなる傾向があります。ただし、どちらがお得かは、エネルギーの使い方や契約する会社によって変わります。

都市ガスはプロパンガスよりも料金が安いため、光熱費を抑えられる可能性が高いでしょう。

オール電化向けの料金プランは、夜間の電気料金が割安です。日中にほとんど電気を使わないご家庭は、オール電化がお得かもしれません。

※出典：家計調査 家計収支編 総世帯 詳細結果表 ＜用途分類＞1世帯当たり1か月間の収入と支出 4 世帯人員・世帯主の年齢階級別 総世帯・勤労者世帯 年次 2022年 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口

オール電化向けの料金プランの大きな特徴は、時間帯で電力量料金単価が変動することです。電力会社によっては、平日と休日、または季節ごとでも電気料金が変わります。

電気の需要が少ない時間帯である夜間は、電気料金が安く設定されているのが一般的です。エコキュートなどの夜間蓄熱式機器（夜間に通電して熱を蓄え、昼間に蓄えた熱を利用する機器）を賢く使えば、電気代が抑えられます。

東京電力エナジーパートナーのオール電化向けプラン「スマートライフS」と同社の「従量電灯B」の電力量料金を比較してみましょう。（※）

＜従量電灯B＞

• 最初の120kWhまで：30円00銭
• 120kWhを超え300kWhまで：36円60銭
• 上記超過：40円69銭

＜スマートライフS＞

• 午前6時〜翌午前1時：35円96銭
• 午前1時〜午前6時：28円06銭

スマートライフSの場合、「午前6時〜翌午前1時」は割高ですが、「午前1時〜午前6時」は従量電灯Bよりも料金が安くなります。

※出典：従量電灯B・C｜電気料金プラン｜東京電力エナジーパートナー株式会社
※出典：スマートライフ（オール電化）｜電気料金プラン｜東京電力エナジーパートナー株式会社

オール電化向けの料金プランには、お得な割引制度があります。代表的なものが、エコキュート割やIH割です。

エコキュートやIHクッキングヒーターを利用しているご家庭が、オール電化向けの料金プランにすると、月々の電気料金から数%分が割引されるサービスです。

割引率は電力会社のプランによって異なりますが、エコキュートとIHクッキングヒーターの両方を利用している場合、計10%の割引（エコキュート割5%・IH割5%）が適用となるケースがあります。

オール電化住宅は、家庭の消費エネルギーの全てを電気で賄うため、電気・ガス併用のときよりも電気代が高くなるのは当然です。

ただ、オール電化に切り替えた後に「電気代が予想以上に高い」と感じる方もいます。オール電化で電気代が高くなるご家庭には、どのような特徴や傾向があるのでしょうか？

1つ目は、電力量料金単価が高い時間帯に電気を多く使うご家庭です。オール電化の場合、オール電化向けの料金プランに加入するのが一般的です。

このプランは、夜間の電気料金が割安になるケースが多く、昼間の電力使用量が多いご家庭にはあまり向いていません。

特に、子どもや高齢者、専業主婦（夫）や自宅を仕事場にしている人など、昼間に家で多く電気を使うご家庭では電気代は必然的に高くなるでしょう。

逆に、電力使用量が夕方以降にピークになるご家庭は、オール電化の料金プランの恩恵が十分に享受できる可能性が高いといえます。

オール電化住宅は、使用する電化製品によって電気代が大きく変わります。省エネ性の低い電化製品を使用しているご家庭は、オール電化にすると電気代が予想以上に高くなるでしょう。

例えば、1990年代のオール電化住宅では、給湯にヒーター式の「電気温水器」を使うのが一般的でしたが、現在は「エコキュート」と呼ばれるヒートポンプ給湯器を設置する家庭が増えています。

エコキュートは大気中の熱を使ってお湯を沸かすことができるのが特徴で、従来の給湯器の1/3程度に電気代が抑えられます。従来型の給湯器を使うご家庭とエコキュートを使うご家庭とでは、年間で考えると電気代に大きな差が生まれるでしょう。（※）

※出典：ひと月の電気代が10万円超え！？オール電化住宅の電気代を考える｜スペシャルコンテンツ｜資源エネルギー庁

気温が低くなる冬は、どのご家庭でも電気代が高くなります。とりわけ、冬が長い北海道や東北、北陸に住んでいる方は、オール電化にすると電気代が高くなる可能性があるでしょう。冬に電気代がかさむ理由は複数あります。

• エコキュートの効率が悪くなる
• 熱いお湯を使う機会が増える
• 在宅時間が増え、照明や電化製品を使う時間が増える

エコキュートは、大気中の熱を取り込んでお湯を沸かすシステムです。冬は夏に比べて大気中の熱が少なく、給湯効率が大きく低下します。入浴はもちろん、洗顔や食器洗いなどにも高温のお湯を使うため、消費電力はグッと増えるでしょう。

電気代が高いと感じたときは、料金プランやライフスタイルを見直すチャンスです。オール電化専用以外の料金プランには、「従量電灯プラン」や「市場連動型プラン」などがあります。

従量電灯プランとは、大手電力会社が一般家庭向けに提供しているプランです。従量は「分量に従う」という意味で、電力使用量に応じて月々の電気料金が決まります。

厳密にいえば、電力量料金単価が3段階に設定されていて、電力使用量が多ければ多いほど電気代が高くなる仕組みです。従量電灯プランのメリット・デメリットを見てみましょう。

＜メリット＞

• 1日を通じて電気代が変わらず、電気の使用時間を考えずに済む
• 燃料費調整額の上限が設定されている

＜デメリット＞

• エコキュート割やIH割などの割引がない
• 夜の時間帯にお湯を沸かすエコキュートの良さが生かせない

⇒燃料費調整額についてもっと詳しく知りたい方はこちら

市場連動型プランは、電気の市場価格に連動し、30分ごとに電気料金単価が変わるのが特徴です。

ここでいう「市場」とは、卸電力を売買できる「日本卸電力取引所（JEPX）」を指します。電気の需要が増えると市場価格は高くなり、需要が減ると市場価格は安くなるのが一般的です。

市場連動型プランには、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか？

＜メリット＞

• 時間によっては、電気料金が大幅に安くなる
• 価格のチェックが習慣化し、節電・節約意識が高まる

＜デメリット＞

• 市場価格の影響をダイレクトに受ける
• 電気代が安い時間帯に必ずしも家にいるとは限らない

市場連動型プランの難点は、電気代が安い時間帯に家にいるとは限らないことです。ただし、価格の変動は前日から把握できるケースがあり、電化製品の予約運転やタイマー機能をうまく活用すれば、電気代が抑えられます。

⇒電気の市場連動型についてもっと詳しく知りたい方はこちら

オール電化住宅は、エネルギーの全てを電気で賄うことになるため、電気の使い方や電化製品、電力会社などを見直すだけで、家計の負担が大きく軽減されます。オール電化の電気代を抑える方法を紹介しましょう。

オール電化向けの料金プランは、昼間の電気料金が高く設定されているケースがほとんどです。

日中に電気を多く使うご家庭は、太陽光発電を導入すると、日中の電気代がほとんどかからなくなります。余剰電力は電力会社への売電が可能なため、家計の負担軽減につながるはずです。

さらに、太陽光で発電した電気を蓄電池に溜めておけば、太陽が出ていない夜でも電気が使えます。電力会社からの買電が減り、月々の電気代が安くなるでしょう。

最近の電化製品は、10年前に比べて省エネ性能が格段にアップしています。消費電力の大きい電化製品を把握して、省エネ性能が高い最新電化製品に買い替えるのも1つの手です。

全国地球温暖化防止活動推進センターの資料によると、最も消費電力が大きい電化製品は、「エアコン（14.7%）」と「冷蔵庫（14.3%）」です。（※1）

電化製品を選ぶ際は、製品の「統一省エネラベル」を確認しましょう。ラベルにはその製品が省エネ法で定められた省エネ基準をどれだけ満たしているかがわかります。（※2）

統一省エネラベルをみれば電化製品の性能比較もしやすく、「あれを買えばよかった…」という購入後の後悔も少なくなるでしょう。

※1　出典：5-11　家庭における消費電力量の内訳 | JCCCA 全国地球温暖化防止活動推進センター
※2　出典：統一省エネラベルが変わりました｜経済産業省・資源エネルギー庁

エコキュートを使用しているご家庭では、設定や使い方を見直す必要があります。エコキュートの省エネモードをフル活用することで、電気の無駄な使用を減らしましょう。

お風呂のお湯は、追いだきや自動保温よりも、「高温足し湯」の方がスピーディーで経済的です。お湯の温度が1℃上がると、それだけ電力も多く消費されるため、適切な温度設定を心掛けることも重要です。

また、自動沸き増し機能をONしていると、電気代のかかる時間帯に沸き増しされる恐れがあります。1日に使う湯量を把握した上で日中の沸き増しを停止するか、電気料金が安い時間帯以外の沸き増しを防止する「ピークカット機能」を使いましょう。

現在の契約アンペア数や電力会社を見直すことで、無理なく電気代が減らせる可能性があります。

オール電化の料金プランは「基本料金（固定）」と「電力量料金（変動）」で構成されているのが一般的です。基本料金は、アンペア数に比例して高くなるため、電気の使用量に対して、アンペア数が多すぎないかを確認しましょう。

ただし、アンペア数が少ないとブレーカー落ちの原因になります。人数やライフスタイルにもよりますが、オール電化の場合は、最低でも60A以上の契約が望ましいでしょう。

電気代をさらに抑えるためには、基本料金だけでなく電力量料金に注目することも重要です。たとえば、時間帯ごとに単価が変動する市場連動型プランを活用することで、電気使用量の多い時間帯を調整して、効率的に電気代を抑えることが可能です。自分の生活リズムに合った料金プランを選び、電力量料金の節約を目指しましょう。

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電化製品の中には、あらかじめ設定した時間になると、電源を自動でON・OFFする「タイマー機能」が付いたものがあります。

オール電化向けの料金プランは、夜間の電気料金が安くなるため、寝ている間に洗濯機や食器洗い機を稼働させるようにすれば、無理のない節電ができるでしょう。

電化製品にタイマー機能が搭載されていないときは、「コンセントタイマー」が役立ちます。コンセントに接続された電化製品の電源をタイマーでON・OFFできるアイテムで、ホームセンターやネット通販で購入できます。

電気代が高くなりがちなオール電化のご家庭では、これまで以上に電気の使い方に注意を払う必要があります。停電が起これば、ほとんどの電化製品が使えなくなるため、万が一の備えも必要です。オール電化の切り替えを検討している方は、次のポイントを意識しましょう。

オール電化向けの料金プランは、電力会社やプランごとに単価が安い時間帯が異なります。契約をする前に、「電力使用量の多い時間帯」と「単価が安い時間帯」が一致しているかを必ず確認しましょう。

ライフスタイルに合わないプランを選択してしまうと、電気代がさらにかさんだり、生活習慣を大きく変えなければならなくなるなど、快適な暮らしから遠のいてしまいます。

例えば、九州電力の「電化でナイト・セレクト」は、お得な夜間時間帯を3パターン（21時～翌7時・22時～翌8時・23時～翌9時）から選択できるのが特徴です。（※）

時間帯が選べるプランなら、節電・節約のためにライフスタイルを大きく変える必要がありません。

※出典：九州電力　電化でナイト・セレクト

オール電化のメリットは、光熱費が一本化されて、家計管理が楽になることです。ただし、電気代の小まめなチェックを心掛けない限り、節約意識はなかなか育ちません。普段から電気代が高い月があれば、原因を探って改善につなげましょう。

電気代の確認方法は電力会社ごとに異なりますが、一般的には会員専用のWebサイト（マイページ）から確認できます。

近年は、ペーパレス化で紙の検針票（電気ご使用量のお知らせ）を廃止している電力会社が多いため、電気代の確認方法と内訳の見方を把握しておく必要があります。

オール電化のデメリットは、停電時にほとんどの電化製品が使えなくなることです。電気・ガス併用のご家庭であれば、電気が止まってもガスコンロ（乾電池式）は使えるので、温かい食事が用意できます。

オール電化のご家庭は、万が一の停電に備えて、以下のようなアイテムを準備しておきましょう。

• カセットコンロ
• 石油ストーブ・カセットガスボンベ式ストーブ
• 太陽光発電・蓄電池

一方で、オール電化住宅は「災害に強い」といわれています。災害で電気とガスの両方がストップした場合、電気はガスよりも復旧作業が早く進むためです。

エコキュートの貯湯ユニットに蓄えられたお湯や水は、生活用水として活用でき、いざというときの備えになります。

オール電化は電気に頼る生活なので、電気代の今後の見通しが気になる人は多いはずです。2022年はロシアのウクライナ侵攻や急激な円安などによって、家計に占める電気代の割合が大きく増えました。電気代は今後も家計を圧迫し続けるのでしょうか？

電気代が上がる原因の1つにある世界的な燃料価格の高騰は2023年も解決される兆しが見えず、今後も電気代は家計に大きな影響を与えることでしょう。

燃料価格が高騰している理由としては、「ロシアへの経済制裁」や「天然ガスの需要増加」などが挙げられます。

日本をはじめとする多くの国々は、ウクライナ侵攻を理由にロシア産の化石燃料に輸入制限をかけています。世界では、燃料不足による価格高騰が続いており、今後もこの状態は続く見込みです。

また、脱炭素化社会の実現に向け、CO2排出量の少ない「天然ガス」に注目が集まっています。石油・石炭から天然ガスへの燃料転換を図る国があり、需要の増加による価格高騰が続いています。

電気代が高くなる原因は、日本国内にもあります。東日本大震災以降、国内の原子力発電所のほとんどは稼働を停止しています。

原発停止による電力不足を補うため、火力発電の焚き増しが行われていますが、火力発電には化石燃料が必要です。前述の通り、化石燃料は価格高騰が続いており、電気の使用者に大きな負担がかかっています。

また、全国では老朽化による火力発電所の休廃止が相次いでいます。原発や火力発電に代わるエネルギー源が普及しなければ、電力の供給不足が電気代に影響を及ぼすでしょう。

「オール電化は電気代が高い」という声もありますが、家計の負担が増えるか減るかは、ご家庭の電気の使い方次第です。

ウクライナ侵攻や電力の供給不足で燃料価格が高騰する昨今、電気の使い方に意識的になる必要があります。ライフスタイルの見直しと適切な省エネ対策を実行すれば、オール電化でも電気代は安く抑えられるでしょう。