食費の平均はいくら？適正割合や安く抑えるためのコツも解説

世帯人数別・年収別・地域別の食費の平均を紹介します。食費の内訳もチェックし、自分の家計と比べてみましょう。

総務省統計局の「家計調査 家計収支編」によると、2021年における世帯人数別の消費支出・食費の平均・消費支出に占める食費の割合は、以下の通りです。

食費に含まれるのは、各種食材・果物・調味料・菓子類・調理食品・飲料・酒類・外食にかかる費用です。

世帯人数が1人から2人になると食費は30,000円近く増え、2人以降は1人増えるごとに約10,000円ずつ増えていることがわかります。

※出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編 単身世帯 表番号1 1世帯当たり1か月間の収入と支出（単身世帯）」

※出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 表番号3-1 世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

総務省統計局の調査結果からは、年収別の食費もわかります。以下の表で年収階級別の消費支出・食費の平均・消費支出に占める食費の割合を確認しましょう。

年収が増えるにつれ食費の平均金額も増えていきますが、年収の増加幅ほどには増えない点が特徴です。年収が高いほど、消費支出に占める食費の割合は小さくなっていきます。

※出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 表番号2-3 年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

食費の平均金額は地域によっても異なります。総務省統計局のデータを元に、地域別の食費の平均（2人以上世帯）をまとめました。

食費の平均が最も高い地域は関東、最も低い地域は沖縄です。関東と沖縄では約16,400円の差があります。

※出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 表番号1-1 都市階級・地方・都道府県庁所在市別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

総務省統計局の調査結果を見ると、2～4人世帯における食費の内訳は以下のようになっています。

2人世帯と4人世帯の内訳を比較すると、外食費が約2倍になっていることがわかります。

※出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 表番号3-1 世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出」

自分の家庭に合った食費は、どのように決めればよいのでしょうか。支出全体に対する食費の適正割合の決め方と管理方法について解説します。

エンゲル係数とは、消費支出に対する食費の割合のことです。

前述した年収別の食費の平均を見てもわかる通り、生活水準が高くなるとエンゲル係数は低くなる傾向があります。

エンゲル係数の適正数値は15～20％です。25％を上限に食費をコントロールするとよいでしょう。エンゲル係数が25％を超えると、他の支出の見直しを迫られやすくなるとされています。

例えば、前述した年収別の食費の平均を見ると、世帯年収300万～350万円のエンゲル係数は約30％と高めです。

消費支出の平均は212,780円のため、エンゲル係数25％の上限を目安にする場合、食費は212,780円×25％＝53,195円以下に抑える必要があります。

家計の支出には食費以外の費用も含まれているため、食費以外の支出を総支出から差し引けば、残りを食費として使えることになります。他の支出から逆算して食費を決めるのもよいでしょう。

食費とともに家計の中で大きな割合を占める支出が「住宅費」です。住宅費に該当する家賃や住宅ローン返済費は、手取りの30％以下に抑えるのが理想とされています。

さらに、「住宅費」と「食費」を合わせた理想的な割合は手取りの50％以下です。手取りを占める家賃や住宅ローン返済費の割合を計算し、食費と合計して手取りの50％以下になるように調整するのも1つの方法です。

自分の家庭に合った食費の適正割合が決まったら、毎月の予算を決めましょう。予算を決めておかなければ、買い物をする際に無駄遣いが発生しやすくなります。

食費の管理は月単位ではなく、週単位で行うのがおすすめです。1週間で予算を区切れば短期目標ができて頑張れる上に、週末や月末に余った分を外食に回せます。

1週間にどのくらいの食費が使えるのか、下の表で目安を確認しておきましょう。

家計に占める食費の割合が高いと感じるのであれば、節約して食費を低く抑えましょう。実践しやすい食費の節約術を紹介します。

前述した食費の平均の内訳を見ると、食費に占める外食費の割合は意外と大きいことがわかります。外食を重ねると食費がすぐに増えてしまうため、少なくとも平均的な外食費は超えないように意識しましょう。

外食する場合も、料金が安いチェーン店を利用したり、ディナーよりランチで外食したりするのがおすすめです。

食費の平均の内訳からは、調理食品の金額が高いことも見てとれます。調理食品とは冷凍食品やレトルト食品のことです。できるだけ食材から調理することを意識すれば、調理食品の支出が減るため、食費の節約につながるでしょう。

毎日のように買い物に出かけると、セール品や格安食材に目移りしやすくなるため、つい余計なものを買ってしまいがちです。不要なものを買うと食品ロスも出やすくなります。

買い物に行く際は事前に必要な食材をすべて書き出し、週1～2回を目安にまとめ買いをしましょう。できるだけ特売日やセールの時間帯を狙って買い物に行けば、食費をより抑えられます。

買い物に家族を連れていくと、余計なものを欲しがられるためお金がかかります。学校や仕事で家族がいない時間帯に、1人で買い物に行くのがおすすめです。

できるだけ食費を抑えるためには、安い商品を買うことも重要です。賞味期限が近い商品や、閉店間際に売れ残っている商品なら、通常より安く買えます。

安価な商品がそろっている業務用スーパーを利用したり、価格を抑えたプライベートブランドの商品を中心に購入したりするのもおすすめです。

まとめ買いをすることでも、食材を安価で買いやすくなります。大半の食材は大量購入により単価が下がるためです。肉類や野菜などよく使う食材は、まとめ買いで単価が安くなる商品を選ぶようにしましょう。

食費の節約は、食費を品目で分けて考えるのもおすすめです。金額が高くなっている品目があるなら、安く抑えられないか検討してみましょう。

例えば、外出中に自販機やコンビニで飲み物を買っている場合は、食費の品目のうち飲料代を抑えられる余地があります。自販機やコンビニの値段は定価に近く、スーパーで購入する場合より大幅に高くなるためです。

飲み物代を節約したい場合は、外出先で買わないようにすることがポイントです。自宅で作った飲み物をマイボトルに入れて持ち運べば、飲み物代の大幅な削減につながります。

家計の見直しを行う場合は、食費以外の支出にも目を向ける必要があります。家計を見直す際のポイントを押さえておきましょう。

食費は家計に占める割合が大きく、我慢すれば節約できると思われやすいことから、家計を見直す際に食費の削減を優先的に考えがちです。

しかし、節約して食費を大幅に削減するには限界があります。家族が調理や外食を楽しみにしている場合、食費を節約しすぎるとストレスにつながってしまうでしょう。食事には最低限の栄養価も求めなければなりません。

食費だけで家計を見直そうとするのでなく、まずは固定費から節約を図るのがおすすめです。電気料金・ガス料金・携帯電話料金・生命保険料など、手をつけやすいものから見直してみましょう。

⇒固定費の節約についてもっと詳しく知りたい方はこちら

固定費を見直す際は、電気料金を削減できないかチェックしてみるのがおすすめです。電力小売自由化に伴い、電力会社は自分で自由に選べるようになっています。

節電を意識した生活をすることも家計の節約につながりますが、最も手っ取り早い節電方法は電力会社の見直しです。何も考えずに電力会社と契約している場合、電力会社を変更するだけで電気料金を大幅に下げられる可能性があります。

電力小売自由化以降は、新電力と呼ばれる新規事業者が続々と電力事業に参入しています。電気料金プランの選択肢も増えているため、生活リズムや世帯構成に合わせたプランを選ぶことができるようになっています。電気料金を見直すなら新電力も検討してみましょう。

⇒固定費の節約についてもっと詳しく知りたい方はこちら

食費の平均と自分の家庭の食費を比較すれば、食費が高いのかどうかを判断する目安になります。食事にお金を使いすぎている場合は、予算を決めて食費を管理しましょう。

ただし、家計の見直しで食費の節約を優先すると、ストレスが溜まってしまう恐れがあります。水道光熱費や通信費など、継続的な節約効果を発揮できる固定費から見直しましょう。