従量料金とは？基本的な仕組みや計算方法を事例とともに解説

従量料金制は、電気やガスなどのエネルギー分野をはじめ、インターネットやソフトウェアの利用料金にも、広く採用されている料金体系です。まずは、基本的な仕組みを確認しておきましょう。

従量料金とは商品やサービスの使用量に応じて、料金が発生する課金方式です。要は「使った分だけ支払う」仕組みであり、特定の単価に基づいて使用量を計算し、総額を算出します。例えば、電気料金は1kWhあたりの単価が設定されており、使用した電力量に応じて請求額が変動します。
サービスの利用者は、使用した分だけ課金される公平な料金体系といえます。一方で、利用者は消費量が多くなると、費用が予想以上に増える可能性があります。また、需要が増すほど単価が変動する場合もあり、単価設定が料金に大きく影響を及ぼす点も注意が必要です。

基本料金は、商品・サービスの利用に必要な最低料金であり、使用量に関わらず固定で負担する金額です。例えば、電気料金では契約アンペア数に応じて基本料金が設定されており、使用量に関係なく支払う必要があります。
一方、従量料金は使用量がゼロであれば、基本的に発生しません。あまり使わない場合はコストを抑えられますが、使用量が増えるとその分だけ支払額も増加します。基本料金と従量料金を組み合わせたサービスも多いので、どちらの性質もよく理解しておくことが重要です。

従量料金制は多くの商品・サービスで採用されていますが、特にエネルギー・通信・各種クラウドサービスなどで採用されています。これらの分野では利用者ごとに使用量が異なるため、柔軟に料金を決定できる従量制が適しています。代表的なサービスをみていきましょう。

電気・ガス・水道などは、使用量に応じて料金が発生する代表例です。上記のように、電気料金では契約アンペア数による基本料金と、使用量に応じた従量料金が組み合わされた料金体系になっています。
また、ガスや水道も同様に使用量に応じて料金が発生し、一定の使用量を超えると料金単価が上がる仕組みです。季節によって、単価が変動する方式を採用しているサービスも少なくありません。
電気料金の仕組みに関しては、以下の記事でも詳しく解説しているので、こちらも参考にしてください。
⇒電気料金の仕組みについて、もっと詳しく知りたい方はこちら

スマホやタブレットなどのモバイル通信をはじめ、多くの通信サービスでは、データ使用量に応じた従量課金プランが用意されています。通話時間やSMS送信数などが課金対象のサービスもありますが、データ通信量に「1GBあたり〇〇円」といったように、従量料金が設定されているのが一般的です。
従量制のモバイル通信プランでは、月のデータ使用量が少なければ低コストで済む一方で、大容量データを利用する場合は割高になるケースが珍しくありません。そのため一定量までは定額で利用でき、それを超えると従量制になる「段階定額制」もよく利用されています。

クラウド型のソフトウェア（SaaS）の中には、使用時間や処理量に応じて、料金が変動するプランも多くあります。ストレージの容量や利用者数、処理能力、API呼び出し回数などが課金の指標となります。
例えば、AWSやGoogle Cloudでは、使用したリソース（ストレージ容量・データ転送量など）に応じて、料金が発生する仕組みです。
特に、企業向けのSaaS（Software as a Service）では、従量課金モデルが一般的になりつつあり、利用量に応じた柔軟なコスト管理が可能です。

従量料金の仕組みを理解するには、実際の計算例を確認するのが効果的です。ここでは日常生活に身近な電気・ガス代の計算例を挙げ、従量料金がどのように算出されるのか解説します。

電気の従量料金は、使用した電力使用量（kWh）に応じて計算されます。多くの電力会社では電力の使用量に応じて、次のような3段階の料金体系を採用しています。

• 1段階（0-120kWh）：19.88円/kWh
• 2段階（121-300kWh）：26.48円/kWh
• 3段階（301kWh以上）：30.57円/kWh

これは東京電力エナジーパートナーの従量電灯Bのプラン料金です。同サービスを利用中のご家庭が、仮に1カ月100kWhの電力を消費したケースを考えてみましょう。最初の120kWhまでの従量料金は1kWhあたり19.88円であるため、100kWhの料金は以下のように計算できます。

• 100 kWh × 19.88円 = 1,988円

また、月に150 kWh使用した場合の料金は、次の通りです。

• 120kWh × 19.88円 = 2,385.6円
• (150kWh - 120kWh) × 26.48円 = 30kWh × 26.48円 = 794.4円
• 2,385.6円 + 794.4円 = 3,180円

従って、100kWhの場合は1,988円、150kWhの場合は3,180円の従量料金が発生します。
※出典： 従量料金（電気） | 省エネ・コスト削減のエスコ(ESCO) | エスコ（ESCO）の豊富な実績とノウハウで、省エネ・節電・コスト削減対策をサポートいたします

次に、東京ガスの料金プランを例として、ガスの従量料金の計算をしてみましょう。ガスの場合も、基本的に使用量に応じた単位料金（段階制）が適用されます。仮に東京ガスを利用しているご家庭が、月に30ｍ³ガスを使用した場合、料金は次のように計算できます。

• ガス料金 ＝ 基本料金 ＋ 単位料金 × ガス使用量= 1,056.00 ＋ 130.46×30ｍ³= 1,056.00 + 3,913.80= 4,969.80（1円未満切り捨て）= 4,969 円

従って、4,969円の従量料金が発生します。使用量によって単価は変わってくるので、事前によく確認しておきましょう。
※出典： ガス料金の計算方法｜東京ガス

従量料金制は、使った分だけ支払う合理的な仕組みですが、以下の点には注意が必要です。料金が予想以上に高くなるリスクがあるため、計算方法やプランの違いをきちんと理解しておきましょう。

従量料金は、サービスの使用量が少なければコストを抑えられる一方で、使用量が増えると想定外の負担になる可能性があります。
上記のように、電気料金では使用量によって単価が上がる「段階制」が採用されており、一定量を超えると高額になる仕組みです。同じように、クラウドサービスやデータ通信の従量課金プランでも、大量に利用すると定額制よりも高くなるケースがあるので注意しましょう。
定額制プランが提供されている場合は、自分の使用パターンに応じて、どちらの料金体系が適しているかを検討することが重要です。特に、使用量が一定以上になる場合は、定額制の方がコストを抑えられるケースが多くあります。

従量料金制といっても、電力会社やガス会社・サービス提供者によって、具体的な料金体系は異なります。例えば、電力会社によって基本料金や従量料金の単価、料金が変わる使用量の区分が異なる場合が珍しくありません。
また、同じ会社でも複数のプランが用意されていることがあり、それぞれのプランで料金体系が異なるケースもあります。
自分のニーズやサービスの使い方に適したサービスを選択するために、複数のプランを比較・検討することが大切です。また、定期的に使用状況を確認し、必要に応じてプランの見直しを行いましょう。

従量料金は、使用した分だけ支払う公平な料金体系ですが、使用量の増減によってコストが変動するため、適切な管理が必要です。料金プランによっては、定額制などのプランよりも割高になるケースがあるので注意しましょう。
特に料金が段階的に変わるプランでは、どの程度の使用量で単価が上がるのかを理解した上で、契約することが大事です。従量料金の仕組みや特徴を理解した上で、効率的にサービスを利用しましょう。