ZEHとはどのような住宅？メリット・デメリットや補助金制度をご紹介

ZEH住宅は近年注目を集める住宅のタイプです。どのような住宅のことを指すのか、まずはZEH住宅の基本を押さえておきましょう。

ZEH住宅とは、ご家庭で使用する年間の消費エネルギー量をゼロ以下にする住宅を意味します。ZEH（ゼッチ）は「net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略です。

ZEH住宅に必要な要素は、高断熱・省エネ・創エネの3つです。断熱と省エネによりエネルギーの消費を極力抑えつつ、消費エネルギーを上回るエネルギーを創エネでつくり出します。

高断熱・省エネ・創エネの3要素を満たすことにより、経済的かつ健康面に配慮した住宅が実現しやすくなります。創り出した電気を溜めておけば停電時に電気を使えることから、災害に強い住宅になる点もポイントです。

エネルギー消費を抑えられるZEH住宅は、環境に優しい住宅です。日本政府が「脱炭素社会の実現を目指す」ことを宣言し、ZEH普及政策を重要テーマの1つに位置付けたことにより、ZEHの認知度が高まり次世代住宅として注目されるようになりました。

ZEH住宅の建築数は年々増え続けています。新築の注文戸建て住宅に占めるZEH住宅の割合について、2016年度が約11.9％であったのに対し、2021年度の割合は約26.8％です。

日本政府は第6次エネルギー基本計画において、「2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」という政策目標を設定しています。2030年にはZEHが住宅の標準となることを目指しているのです。

※出典：ZEHの普及促進に向けた政策動向と令和５年度の関連予算案 P18、P38 | 経済産業省・環境省

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ZEH住宅の大きな特徴が、高断熱・省エネ・創エネです。いずれか1つでも欠けていると、ZEH住宅としての認定を受けられなくなる恐れがあります。ZEH住宅に必要な3要素を見ていきましょう。

ZEH住宅には高い断熱性が求められます。室内外の熱移動を抑えることで、室内の快適性がアップし、より過ごしやすい環境になります。

高断熱を実現するために、ZEH住宅では断熱性や気密性の高い外皮素材を用いるのが一般的です。外皮とは、住宅を覆う屋根・壁・床などを意味します。

断熱性能を示すために使われる指標がUA値です。断熱性能が高いほどUA値は低くなります。省エネ住宅の一般的なUA値の基準が0.46～0.87であるのに対し、ZEH住宅のUA値の基準は省エネ住宅よりさらに低い0.4～0.6以下です。

ZEH住宅では、空調・換気・給湯・照明で使用する機器のエネルギー消費量が、省エネ基準達成住宅より20％以上削減できることを条件としています。

4項目で使用するエネルギーの削減量を計算するためには、一次エネルギーに換算しなければなりません。石油・石炭・天然ガスといった自然由来のエネルギーが一次エネルギーです。

高い省エネ性能を実現するために、ZEH住宅では「HEMS（ヘムス）」と呼ばれるシステムの導入も進んでいます。HEMSとは、ご家庭内の消費エネルギーを見える化できるシステムです。無駄な電力を削減する機能や、室内環境を快適に整える機能も備わっています。

エネルギー収支をゼロ以下にするというZEH住宅の基準を満たすためには、創エネのシステムを導入して住宅自体がエネルギーを創り出す必要があります。

ZEH住宅で創エネを実現するために導入するシステムが太陽光発電システムです。自家発電による電気を使えるようになるため、エネルギー収支ゼロ以下の目標を達成しやすくなります。

太陽光発電システムは蓄電池と一緒に導入するのが一般的です。自家発電した電気を蓄電池に溜めておけば、発電できない夜間や曇りの日でも溜めておいた電気を使えることから、エネルギーの自給自足を目指せます。

一戸建てのZEH住宅の種類は、大きく3つに分けられます。それぞれの種類ごとの特徴をしっかりと理解しましょう。

※出典：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの推進に向けた取り組み

外皮の断熱性能を大幅に向上させたり、効率的な設備やシステムを導入することで、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとなることを目指す住宅が「ZEH」です。ZEHでは以下の省エネ率を求められます。

• 断熱＋省エネによる省エネ率：20％以上
• 創エネを含む省エネ率：100％以上

寒冷地・低日射地域・多雪地域においては、そのほかの地域に比べ十分な創エネを実現できない恐れがあるため、補助金を利用したい場合は創エネを含む省エネ率が75％以上の「Nearly ZEH」での申請も可能です。

「ZEH Oriented」とは、再エネの活用を必須としないZEH住宅のことです。断熱＋省エネによる省エネ率は20％以上を求められますが、創エネを含む省エネ率は加味しません。

ZEH Orientedとして補助金を申請できるのは、主に都市部狭小地の住宅です。例えば、東京23区の狭小地では十分な創エネを行えない恐れがあるため、ZEH Orientedの補助金申請の対象となっています。

都市部狭小地の住宅をZEH Orientedとして申請する場合、対象となるのは二階建て以上の住宅のみです。多雪地域の住宅もZEH Orientedで補助金を申請できます。

「ZEH +」は、より高性能な設備を備えているZEH住宅です。ZEH +では以下の省エネ率を求められます。

• 断熱＋省エネによる省エネ率：25％以上
• 創エネを含む省エネ率：100％以上

ZEH +として認められるためには、さらに次の3項目のうち2つ以上をクリアしていなければなりません。

• 断熱性能等級5を超える外皮性能
• HEMSなどを用いた高度エネルギーマネジメント
• 電気自動車への充電

Nearly ZEHにも、より高性能な設備が備わった「Nearly ZEH +」という種類があります。補助金の対象となるのが寒冷地・低日射地域・多雪地域の住宅であることや、創エネを含む省エネ率が75％以上を求められること以外は、ZEH +と条件が同じです。

ZEH住宅にはさまざまなメリットがあります。代表的なメリットを確認し、ZEH住宅にするかどうかを決める際の参考にしましょう。

ZEH住宅は断熱性が高いため、室温の変化を最小限に抑えられます。夏は涼しく冬は暖かい環境で過ごせるため、健康で快適な生活を送りやすいことがメリットです。

室内の寒暖差が大きい場合、特に冬のヒートショックのリスクが高くなります。ヒートショックの症状が現れると、脳卒中や心筋梗塞などの病気を引き起こしかねません。

ヒートショックは交通事故よりも発生数が多いと考えられています。断熱性が高いZEH住宅に住むことで、ヒートショックの予防にもつながるのです。

ZEH住宅のメリットとしては、光熱費を削減できることも挙げられます。高断熱・省エネ・創エネにより消費エネルギーを抑えられるため、電気代やガス代を安く済ませることが可能です。

ZEH住宅は高性能の設備を導入することから、一般的な住宅より建築費用は高くなりますが、補助金制度を活用すれば建築費用を抑えられます。住み始めた後の光熱費も安くなり、長い目で見ればそれほど出費が大きくなることはないでしょう。

何らかの理由で住宅を手放す際、性能が高いZEH住宅ならより高額で売却できる可能性が高くなることも、ZEH住宅の金銭的なメリットであるといえます。

エネルギー消費量が少ないZEH住宅に住めば、地球温暖化の防止にも貢献できます。電気の使用量を抑えられるということは、電力会社から電気を買う量が減ることになるためです。

日本の電力会社のメインとなっている発電方法は火力発電であり、火力発電では化石燃料の燃焼時に大量のCO₂を排出しています。ZEH住宅が増えれば火力発電による発電量が減り、結果としてCO₂排出量の削減につながるという仕組みです。

そもそもZEH住宅が注目されている背景には、温暖化問題と政府による後押しがあります。2050年までにカーボンニュートラルの達成を目指している日本では、地球温暖化防止に貢献できるZEH住宅を普及させることが課題の1つとなっているのです。

太陽光発電システムを導入するZEH住宅では、蓄電池も一緒に設置するのが基本です。自家発電した電気を蓄電池に溜めておくことで、太陽光発電システムで発電できない時間帯にも、溜めた電気を使えるようになります。

蓄電池に溜めておいた電気は、停電の際に使えることもポイントです。災害時に停電が発生した場合も、太陽光発電システムと蓄電池があれば電気を供給できます。

日本は地震や台風が多いため、非常時の電源を確保できていれば安心感を得られるでしょう。

ZEH住宅にはメリットだけでなくデメリットもあります。一戸建てをZEH住宅にするか検討する際は、デメリットも併せて考えることが大切です。

ZEH住宅には太陽光発電システムや省エネ設備が必要です。ZEH住宅の条件である高断熱・省エネ・創エネを満たそうとすると、初期費用が高額になってしまいます。

省エネや創エネの機器を長持ちさせるためには、メンテナンスが必要になる点もポイントです。初期費用だけでなくメンテナンス費用も考慮しておかなければなりません。

ただし、光熱費を削減できることや住宅の資産価値が高くなることを考えれば、初期費用やメンテナンス費用は後から回収できる可能性があります。

太陽光発電システムは、太陽光パネルが太陽の光を浴びることで発電する機器です。十分な太陽光エネルギーを得られなければ、発電量が不安定になる恐れがあります。

日照時間が短い地域や周囲に住宅が多い地域では、創エネを実現するための発電量を得られないリスクがあるのです。発電量によっては補助金の基準にも満たなくなる場合があります。

近年は売電でまとまった収益を得るのが難しくなっていることも覚えておきましょう。太陽光発電の買取価格は年々下がっており、発電量が安定していてもかつてほど高くは売れないため、電気を溜めて自宅で活用するのがおすすめです。

一定の条件を満たせば、ZEH住宅の建築費用の一部は補助金で賄うことが可能です。補助金区分と補助額、申請時の注意点について解説します。

国によるZEH住宅の補助金制度は、さまざまな区分に分けられています。一戸建ての主な区分と基本的な補助額は以下の通りです。

• ZEH（ZEH、Nearly ZEH、ZEH Oriented）：定額550,000円/戸
• ZEH +（ZEH +、Nearly ZEH +）：定額1,000,000円/戸
• 次世代ZEH +（ZEH +、Nearly ZEH +）：定額1,000,000円/戸

次世代ZEH +とは、ZEH +に求められる設備に加え、V2H・蓄電池・燃料電池などのうちいずれか1つが備わっている住宅のことです。

※出典：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの推進に向けた取り組み

補助金事業には予算が設定されており、予算がなくなると補助を受けられなくなります。ZEH住宅の購入で補助金制度を利用したい場合は、早めに申請しましょう。

ZEH住宅の建築を経験豊富なハウスメーカーに依頼することも重要です。十分な実績を持つハウスメーカーなら、基準を満たした上でより理想的な住宅を建ててもらえます。

ZEH住宅の補助金制度に申請した後は、設計を変更できません。申請内容とは違う建築を行ってしまうと、補助を受けられなくなる恐れがあるため、設計プランは入念に検討しましょう。

ZEH住宅とはエネルギー収支をゼロ以下にする住宅のことです。太陽光発電システムや省エネ設備などを導入し、高断熱・省エネ・創エネにおいて一定の基準を満たす必要があります。

健康で快適な生活を送れることや、光熱費の削減につながることが、ZEH住宅の主なメリットです。国の補助金制度についても理解し、将来的なスタンダードになると予想されるZEH住宅の購入を検討してみましょう。