太陽光発電はお得？ 売電価格や設置するメリットをご紹介

太陽光発電は、太陽から降り注ぐ光エネルギーから電気をつくる太陽電池を利用した発電方式です。

太陽電池をたくさんつなげたものはソーラーパネル（太陽光パネル）、一番小さな単位がセル、そのセルを板状につなげたものをモジュールと呼びます。

太陽光発電は、その仕組み別にシリコン系、化合物系、有機系に大別されます。代表的なものはシリコン系太陽電池で、太陽光によってプラスとマイナスの電気を帯びる性質の違うシリコン半導体同士を張り合わせて太陽電池をつくります。
ソーラーパネルで生み出された電気は直流ですので、パワーコンディショナーを使って交流に変換し、家庭で使用できるようにします。

太陽光発電にはどのようなメリットがあるでしょうか。詳しく見ていきましょう。

太陽光発電は太陽光がエネルギー源のため、太陽が存在している限り資源が枯渇する心配がありません。

例えば石油・石炭・天然ガスなどの化石燃料は、有限の資源なのでいつか枯渇してしまうでしょう。化石燃料ほどではないにしても、原子力発電の原料であるウランも有限なので、やはりいつかは枯渇します。

それに対して太陽光発電は、資源が使い果たされることがないのが特長です。

また発電時に二酸化炭素（CO₂）を排出しないという点も、太陽光発電が注目されている大きな理由です。

これまで経済活動の中心にあった火力発電（石炭・石油・天然ガスなど）は、発電時に温室効果ガスであるCO₂を排出してしまうことが近年問題視されています。地球温暖化防止のために国際的にCO₂削減が求められている中、発電時にCO₂を排出しない太陽光発電などの再生可能エネルギーに期待がかけられているのです。

自宅に太陽光発電設備を設置した場合、太陽光で発電した電気を自家消費することで、電気料金を節約できます。

また、太陽光発電は太陽の光がない曇りや雨の日、そして夜には発電できません。そのため、蓄電池を導入すれば昼間の余剰電力を溜めることで曇りや雨の日、夜間でも使用できるようになります。

自家消費で使い切れなかった太陽光の電気（余剰電力）は、電力会社に買い取ってもらうことができます。
また経済産業省による「固定価格買取制度（FIT制度）」という政策があり、10kW未満の住宅用太陽発電の場合では10年間を対象期間とし、固定の価格で売電が可能です（※）。

10年間の買取制度の期間内は売電収入を安定して得ることができるので、太陽光発電設備の初期費用がある程度かかっても、売電収入で採算が取れます。

※出典：買取価格・期間等｜固定価格買取制度｜経済産業省

太陽光発電設備に蓄電池を付け加えると、発電した電気を蓄えることが可能ですので、非常用電源として活用できます。台風や地震など災害の多い日本では、停電への備えに対する需要が高く、太陽光と蓄電池の組み合わせは有用性が高いとされています。

また蓄電池がなくても、自立運転モードが備わっている太陽光発電システムであれば、停電時自立運転モードで電源を使うことができます。

最近では電気自動車を蓄電池代わりに使用して、自宅に給電するシステムが普及し始めています。この仕組みをV2H（Vehicle to Home）といい、近年注目を集めている技術です。

太陽光発電システムはその仕組み上故障が少なく、メンテナンスの手間が少ないのがメリットです。

太陽光発電システムは、定期点検で故障を発見しやすく、修理もパネル交換程度ですむので簡単ということがあります。

太陽光発電システムの導入がおすすめできるケースについて、例を挙げて紹介していきましょう。

電気の消費量が多い住宅は、太陽光発電の導入を検討してもよいかもしれません。

電力会社から電気を購入するよりも、太陽光発電設備を導入して、自力で発電した電気を自家消費する割合を増やしていくことで電気料金を抑えることができます。また使い切れない電気については、前述したように余剰電力買取制度もありますので、その売電収入も計算に入れることができます。

太陽光発電は初期費用やランニングコストが必要なため、購入する電気料金と発電するコストを比較して、採算が合うのであれば導入を検討してみましょう。

オール電化住宅は太陽光発電システムと相性がよいとされています。その理由の１つが、オール電化向け電気料金プランの存在です。

オール電化住宅で契約可能な電気料金プランは、日中の電気料金が高く、夜間の電気料金が安く設定されていることが多いです。太陽光発電があれば日中に使用する電気を太陽光発電でまかなうことができるので、電気料金の節約効率が高まります。また、余った分の電気を電力会社に売電できます。

例えば、オール電化住宅にセットになっているエコキュートの作動時間を昼間に設定すれば、太陽光の電気で給湯をまかなうことができます。太陽光発電設備があれば、深夜電力割引プランのデメリットである昼間の電気料金の高さを補うことができるので、結果としてお得です。

屋根の面積が広い住宅は太陽光パネルを多く搭載できるため、より多くの電気を発電可能です。

屋根の面積が狭い場合は、発電量が少なくなってしまい採算が取れない可能性があります。パネルの設置箇所を充分に確保できるほどの面積があれば、発電量も多くなり売電収入も多く得ることができます。

ただし方角が真北を向いていたり、銅板葺き屋根、45度以上の急勾配の屋根など、面積は広くても太陽光発電設備を設置できない場合もありますので注意しましょう。

所有している土地の活用に困っている場合、野立ての太陽光発電所建設を検討できます。特に田舎の土地などは、アパート経営や駐車場経営も難しいところが多いので、収益を生む土地活用として太陽光発電は有力な選択肢となります。

ただし固定価格買取制度の改正により、10kW以上50kW未満の事業用太陽光発電には、2020年度から自家消費型の地域活用要件が設定されているので、建設については慎重に検討するようにしましょう。固定価格買取制度については後述します（※）。

※出典：固定価格買取制度｜資源エネルギー庁

「太陽光発電のブームは終わった」という声も聞かれますが、今から太陽光発電を設置するメリットはたくさんあります。

太陽光発電メーカーの競争により、ソーラーパネルやパワーコンディショナー、架台の価格が安くなり、以前よりも初期費用の相場が下がっています。

太陽光発電設備のkWあたりの費用は、2012年には平均43.1万円（新築住宅用）だったものが、2020年は28.6万円にまで下がっています（※）。
これは平均価格ですので、メーカーによってはもっと安い設備もあるでしょう。

※出典：令和３年度以降の調達価格等に関する意見（案）｜経済産業省

ソーラーパネルの変換効率の向上によって、小さい屋根や狭いスペースでもより多く発電できるようになっています。屋根の面積が足りないからと太陽光発電設備を諦めていた方も、条件によっては実現が可能でしょう。

太陽光発電の仕組み・メリットについては、こちらの記事で詳しく紹介していますので合わせてご覧ください。
⇒太陽光発電の仕組み・メリットとは？気になる売電価格も徹底解説！

太陽光発電を行う大きなメリットの１つとして、売電できるということがあります。ここでは太陽光発電の買取制度について解説します。

再生可能エネルギーの固定価格買取制度は、再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束する制度です。英語の「Feed In Tariff」の頭文字を取って、FIT制度とも呼ばれています。

電力会社が買い取る費用は電気の消費者から再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）という形で集められ、導入コストの高い再生可能エネルギーを支えています。この制度が導入されて以降、日本では急速に再生可能エネルギーの普及が進みました（※）。

※出典：第2部 エネルギー動向 第1章　国内エネルギー動向 第1節　エネルギー需給の概要｜経済産業省

固定価格買取制度では、買取価格（調達価格）は毎年度、調達価格等算定委員会が必要となるコストや適正な利潤などを勘案して定めます。

10kW未満の住宅用太陽光発電の買取価格は、2021年度で１kWhあたり19円、2022年度の価格は17円です。

余剰電力買取制度が開始された2009年の買取価格は、１kWhあたり48円でした。その価格と比べると現在の価格はとても安く感じますが、その分太陽光発電の設備初期費用が安くなっていますので、まだまだ採算は取れるでしょう。

※出典：固定価格買取制度｜資源エネルギー庁

10kW未満の住宅用太陽光発電、10kW以上の事業用太陽光発電ともに、太陽光発電の買取価格は右肩下がりになっています。固定価格買取制度が実施された2012年から2021年までの推移を見てみると、10kW未満は42円/kWhから19円/kWhへと下がっています。

10kW以上の事業用太陽光発電は区分によって細かく価格が設定され、2017年度からは入札制度も始まっています（※）。

また、2022年４月からは新しく「FIP制度」が開始されます。FIP制度とは「フィードインプレミアム（Feed-In Premium）」の略称で、FIT制度のように固定価格で買い取るのではなく、発電事業者が卸市場などで売電したときその売電価格に一定のプレミアム（補助額）を上乗せする制度です。

※出典：固定価格買取制度｜資源エネルギー庁

それでは実際に太陽光発電を導入した際の初期費用、売電収入を調べて、導入がお得なのかどうかについてシミュレーションしましょう。

ポイントは以下の５つ。

１．太陽光発電の設置費用
２．シミュレーションで、太陽光発電の発電量を計算
３．売電収入の計算
４．自家消費の電気料金の計算
５．10年間の売電収入と電気料金の節約額が、設置費用を上回るかどうか

太陽光発電設備の設置費用を計算します。費用の内訳としては、太陽光パネル、パワーコンディショナー、架台、ケーブルなどの部材費、工事費用、諸費用です。

実際は複数の業者に見積もりを取りますが、ここでは前述した平均値の１kWあたり28.6万円で試算してみましょう。設備容量を４kWとすると計算式は以下通りです。

28.6（万円） × ４（kW） ＝ 114.4（万円）

太陽光発電設備の設置費用は114万4,000円となりました。

続いて売電収入を計算してみましょう。まずは、シミュレーションソフトで太陽光発電の発電量を試算します。

シミュレーションソフトは株式会社Ｌｏｏｏｐの「発電量シミュレーション」を使用します。条件は設備容量：４kW、地域：東京都、屋根の傾斜：10°、屋根の方位：南としましょう。

シミュレーションの結果、年間推定発電量は4,317kWhとなりました。

この数値をもとに、売電比率70％、2022年度の買取価格17円で計算すると、年間推定売電収入の計算式は以下になります。

4,317kWh × 70％ × 17円 ＝ 51,372.3円

年間推定売電収入は５万1,372円となります。

さらに、電気料金の節約金額を含めた10年間のトータル収支について計算してみましょう。

まず電気料金の節約金額を試算します。計算式は以下の通りです。

（年間発電量）×（自家消費比率）×（電力会社から買う電気の単価）

住宅の太陽光発電の自家消費比率はおおむね30％とされているので（※）、30％で計算します。電力会社から買う電気の単価は１kWhあたり27円とします。数字を計算式にあてはめると以下のようになります。

4,317kWh × 30％ × 27円 ＝ 34,967.7円

年間の電気料金の節約金額は、３万4,967円となりました。

年間電気料金節約金額と年間推定売電収入（５万1,372円）を合算し、10年間分を計算すると86万3,390円となりました。太陽光発電設置費用がこの金額以下であれば、10年以下で投資回収できるということです。

先述した例では、設置費用を114万4,000円と試算しましたが、10年で投資回収できなかったとしても、その後も太陽光で発電された電気は使えるので、電気料金の節約は継続できます。
買取期間は10年で終了しますが、その後も各電力会社が一定の価格で買い取ることが可能と予想されますので、10数年で投資回収はできるでしょう。

そもそも太陽光発電設備自体は通常20年以上使用できますので、設置費用が114万4,000円であったとしても「損をする」ということにはなりません。

※出典：資源エネルギー庁　地域活用要件について

太陽光発電の仕組みと導入のメリット、費用計算について詳細に解説しました。売電価格が年々低下しているのが現状ですが、売電以外にも電気料金の節約やCO₂の排出削減といったメリットがあることがわかります。

とはいえ、初期費用がそれなりにかかることで、太陽光発電導入に二の足を踏んでいる方は、株式会社Ｌｏｏｏｐの、初期費用０円で太陽光発電システムが導入できる「とくするソーラー」をぜひご検討ください。

「とくするソーラー　蓄電池付きプラン」は住宅向け太陽光のリース型サービスで初期費用０円で太陽光発電システムを導入できます。蓄電池付きプランと太陽光のみプランが用意されており、蓄電池付きプランは蓄電池込みで初期費用0円で導入でき、光熱費も節約できるお得なプランです。
自宅に太陽光発電システムを導入したいと考えてる方には、おすすめのプランです。

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もう１つの住宅向け太陽光発電サービスの「未来発電」は、電気料金をＬｏｏｏｐに支払うことで無料で太陽光発電設備を設置することが可能です。しかも10年後には、その太陽光発電設備を無償で譲り受けることができます。電気料金は基本料金０円で、大手電力会社よりも安い価格設定になっています。

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