電気自動車（EV）の自宅充電は可能か？必要な設備や費用を解説

電気自動車（EV）の国内販売数は順調に伸びています。購入にあたって充電スペースの確保を懸念している方もいますが、専用設備があれば、自宅でも電気自動車（EV）の充電ができます。

電気自動車（EV）は専用の充電設備を自宅に設置すれば、ガソリンスタンドやコンビニなどの充電スタンドを利用しなくても、自宅で充電が可能です。近年は順調に充電スタンドが増えていますが、地域によっては探すのが大変な場合もあります。
EVの自宅充電は、スタンドに行く必要がない・寝ている時間などの空き時間に充電できる・充電代が抑えられてお得など、多くのメリットがあります。電気自動車（EV）の購入を考えているなら、自宅での充電を基本に考えましょう。
自宅に充電設備を設置するには、一定の条件をクリアする必要があるほか、充電設備にも種類があるので、購入前に知っておくことが大事です。

自宅充電と経路充電の違い

自宅に充電設備を設置するには、基本的に戸建て住宅であることが前提となります。近年はマンションに充電設備が設置されるケースも増えていますが、居住者の判断で充電設備の導入はできないので注意しましょう。
戸建住宅の持ち家の場合、基本的には充電設備を設置可能です。ただし、契約している電気容量が小さい場合・分電盤から充電器までが遠い場合などに工事費用が高くなる場合があり、まずは工事業者に確認してもらう必要があります。

自宅で電気自動車（EV）を充電できるようなれば、近くに充電スタンドがなくても、毎日の充電に困ることがなくなります。
さらにガソリン車に比べて、電気自動車（EV）を自宅で充電すれば、費用を安く抑えられるのもメリットです。

EVの自宅充電とガソリン車の費用を比較

ご家庭で電気自動車（EV）を充電するならば、どの充電設備を導入するかも検討する必要があります。充電設備のタイプには、主に「コンセントタイプ」「スマート充電器タイプ」「V2Hタイプ」があります。それぞれ特徴をみていきましょう。

コンセントタイプは、自宅の壁に専用の充電用コンセントを設置して充電する方法です。
最もスタンダードなタイプであり、ほかの方法と比べて設備にかかる費用や安く、設置にも手間がかかりません。壁面に設置するのが基本ですが、自立型（ポール型）の充電設備もあります。

100Vコンセントと200Vコンセントの2種類がありますが、100Vタイプは出力が小さく充電に時間がかかるため、200Vタイプが一般的です。
ご家庭に200Vのコンセントが設置されている場合は、プラグのみ電気自動車（EV）専用のものに取り替えればOKです。しかし、すでにコンセントが設置されていても100Vタイプのものであればそのまま使うことはできません。

また、充電用のコンセントを自宅などの壁に設置するため、駐車スペースとの距離が近くなければならない点にも注意が必要です。

スマート充電器とは、通信機能やデータの処理機能などを備えており、専用アプリから充電時間のタイマー設定をしたり、充電速度を調整することができる、最新モデルの充電器です。
以前はEV充電器といえば充電コンセントのみでしたが、EV普及が進むヨーロッパを中心にスマート充電器のシェアが高まっており、最近では日本でも電気自動車（EV）のスマート充電器の普及が進んでいます。

スマート充電器にはコンセントタイプ充電器にない特徴として、アプリでの充電出力の調整や、充電タイマー設定などの機能があります。
コンセントタイプ充電器は3kWで充電されますが、これは契約アンペア換算で30Aに当たり、1,200Wドライヤーの2.5倍にあたる大電流です。一般的な戸建家庭の契約アンペアは40A程度が標準のため、30A分の充電をしようとすると契約アンペアを上げる必要がある場合が多く、基本料金がないプランでない限り、基本料金が大きく上がります。また、設備の増強工事に費用が発生する可能性もあります。

スマート充電器では、最低1kW台から高い出力まで充電出力を変えることが可能なため、他にも家電を使う夕刻などの時間帯は1.2kWなど低出力に設定し、深夜など家電を使わない時間帯には高い出力に設定するなどで、利便性を保ちながら契約アンペアを抑えることができます。

更に、アプリでの充電タイマー設定と組み合わせることで、深夜など、電気料金が安い時間帯にまとめて充電をセットすることも可能です。スマート充電器は、時間帯別料金プランや、後述する市場連動型プラン（＊）のような、時間帯によって料金が安くなる電気料金プランとの相性が良いと言えるでしょう。

（＊）電気料金の単価が、電力市場価格に合わせて30分ごとに変動する料金プラン。深夜帯や、再生可能エネルギーの発電が多い晴れた日の昼間に特に単価が安くなる。

V2Hタイプは「EV充放電器」とも言い、車両に充電するのみならず、災害時・停電時などに電気自動車（EV）から電気を取り出して、ご家庭で利用することができるようにするシステムです。V2Hは「Vehicle to Home」の略語で、停電時の備えとして導入されるケースも増えています。

ほかの方法に比べて機器の導入・設置費用が高額なものの、コンセントタイプに比べると充電時間が短いといった特徴があります。また、国の補助金を利用することができ、それとは別に追加の補助金を出している自治体もあるため、購入時の費用負担を軽減できる可能性があります。
また、太陽光発電と連携し、電気自動車を蓄電池として活用し、昼間太陽光発電で発電した電力を電気自動車に充電し、夜間に取り出して使用できる製品もあるので、自宅で太陽光発電システムを運用している場合は、導入を検討するのも良いでしょう。

ご家庭用のEV充電設備を導入する場合、どれぐらいの費用がかかるでしょうか？設置工事にかかる費用に加えて、充電タイプ別の費用相場も確認しておきましょう。

電気自動車（EV）の充電設備の設置工事には、少なくとも100,000円弱〜200,000円程度の費用負担が発生します。
基本的に充電設備のタイプによって費用が大きく異なるので、複数の業者から見積もりを取ってチェックする必要があります。

上記「コンセントタイプ」「スマート充電器タイプ」「V2Hタイプ」の費用相場は、それぞれ次の通りです。

• コンセントタイプ：設備自体は数千円で導入可能で、最も安く設置できるが、工事費用で50,000〜150,000円程度は必要
• スマート充電器タイプ：どの製品を購入するのかによっても異なるものの、設置費用まで含めると、250,000～400,000円程度は必要
• V2Hタイプ：車両の充電以外にも使えるので、最も費用が高い。設備だけで850,000円を超える場合もあり、工事費を含めると1,000,000～1,400,000円程度は必要

EV充電設備を設置する際には、以下の点にも注意しましょう。自宅の電気設備を確認するとともに、確実に充電設備の設置が可能か確認する必要があります。設置できるか不明な場合は、業者に調べてもらうようにしましょう。

電気自動車（EV）は、200Vを電源として使用するのが一般的です。駐車場に電源コンセントがある場合にも、100V専用の場合は増設工事をしなければいけません。

また、200Vで充電するには、そもそも家に200Vの電気が届いている必要があります。近年は、100Vと200Vの両方に対応できる住宅が多いですが、自宅が古い家屋の場合は100Vのみしか使えない場合があるので注意が必要です。100Vしか使えないご家庭の場合には、電力会社に申請し、200V使用を可能にするための電気設備の増強工事をする必要があります。同時に、アンペア数にも余裕があるか確認しておきましょう。

近年は、自分で設備を導入するDIYも人気ですが、電気周りの工事は基本的に資格が必要なので、注意しなければいけません。充電用コンセントの設置をはじめとした電気工事には、第二種電気工事士以上の資格が必要です。
無資格で工事すると危険な上に、罰せられる可能性があります。電気工事士の資格を有していないならば、初めから業者に設置を依頼しましょう。

充電設備の設置環境によっては、設置工事費用が高くなったり、設置自体が難しかったりする場合もあります。環境によって工事の可否や難易度が変わるので、まず工事業者に依頼して、現地調査をしてもらいましょう。

電気自動車（EV）の充電設備は、内容によっては多額の費用がかかる可能性がありますが、国からの補助金は利用できないのでしょうか？電気自動車（EV）に関する補助金について、簡単に紹介します。

現状、自宅に電気自動車（EV）の充電設備を導入する場合、V2Hタイプであれば国の補助金を利用することができます。（※応募が殺到し、募集が開始されてからすぐに予算が終わってしまう場合があるので注意が必要です。）
しかし、V2H以外の壁コンセント型充電器やスマート充電器などの充電設備を導入する場合、国による補助金は現状利用できません。充電施設の導入に利用できる「充電インフラ補助金」は、法人や物件の管理団体向けのもので、残念ながら個人は対象外です。

ただし、電気自動車（EV）自体の購入には、国が用意している「CEV補助金（クリーンエネルギー自動車導入促進補助金）」が利用可能です。さらに自治体によっては、個人宅での充電設備に補助金を出している場合もあります。詳しくは、お住まいの自治体のホームページ等で確認してみましょう。
※出典： 令和５年度補正予算「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」 （METI/経済産業省