家賃の目安はいくら？手取り別のシミュレーションや安く抑える方法も紹介

家賃は生活費の中でも出費が大きい項目です。手取りに対してどのくらいの割合が理想なのかを解説します。

家賃の目安は、手取りの3分の1程度で考えるのが理想だとされています。主な手取り別の家賃の目安は以下のとおりです。

手取り15万円の場合、家賃5万円の物件に住むと、残り10万円で食費や水道光熱費などの生活費をまかなわなければなりません。家賃が6万～7万円になると、生活が苦しくなるでしょう。

住んでいる地域によっても家賃の目安は変わりますが、大まかな目安を知りたい場合は、手取りの3分の1を目安にするのがおすすめです

生活費の中で、家賃と並び出費が大きくなりがちな項目が食費です。食費の目安は手取りの10～15％とされています。食費の目安を15％とした場合の、手取り別の具体的な金額は次の通りです。

家賃と食費の合計を手取りの50％以下に抑えられれば、無理のない生活をしやすくなるでしょう。食費は家賃と異なり、工夫次第で切り詰めることが可能です。

ただし、あまりにも食費を節約しすぎると、ストレスが溜まりやすくなります。基本的には継続した節約を意識しつつ、たまには外食も楽しめるようなお金の使い方を心掛けることが大切です。

家賃の目安を考える際は、給与の総支給額ではなく手取りをベースにしましょう。実際に自分の手元に残るのは手取り分であるためです。

手取りとは総支給額から社会保険料と税金を引いたお金です。具体的には以下のようなお金が給与から控除されます。

• 社会保険料：健康保険・厚生年金保険・雇用保険
• 税金：所得税・住民税

40歳以上になると介護保険料も差し引かれます。各種積立金が控除されているケースもあるでしょう。

総支給額に対する手取りの一般的な割合は約80％です。例えば、総支給額が20万円の場合、手取りの目安は20万円×80％＝16万円となります。

手取り15万円・20万円・25万円における、1人暮らしの生活費のモデルケースを紹介します。自身の手取りと比較し、引越し後にどのような暮らしになるのかをイメージしてみましょう。

家賃を4万円に抑えられれば、各項目に比較的余裕が生まれます。上記のような生活ができれば、毎月2万円の貯金を行うことが可能です。

食費を3万円とする場合、1日あたりの食費は約1,000円となります。自炊メインの食事を意識すれば、食費を1日1,000円以下に抑えることは十分に可能です。

家賃4万円の単身用物件は、立地にこだわらなければ見つけやすいでしょう。地域によっては家賃を3万円程度に抑えられるケースもあります。

手取り20万円なら、趣味・交際費と貯金を3万円ずつにしても、家賃6万円の物件に住めます。食費も4万円に設定できるため、週1回程度の外食を楽しめるでしょう。

家賃の目安を6万円として物件を探せば、希望の条件を満たす物件が見つかりやすくなります。物件のレベルを下げて、浮いた分をほかの項目に回すのもおすすめです。

手取りが増えてきたら生活を充実させるだけでなく、将来のための貯金も意識しましょう。家賃5万円と6万円で迷う場合は、家賃5万円の物件に住んで1万円を貯金に回すのが理想です。

手取り25万円の場合、家賃の目安は8万円となるため、物件の選択肢が広がります。食費を5万円、趣味・交際費を3万円としても、毎月5万円の貯金が可能です。

家賃の予算を8万円とすると、新築の単身用物件も視野に入ります。地域によっては、2人暮らし用の広い間取りの物件を借りれるケースもあるでしょう。

ただし、一度生活レベルを上げてしまうと、簡単にはレベルを落とせなくなります。手取り25万円でも家賃は5万～6万円に抑え、浮いた分は貯金に回すのがおすすめです。

できるだけ家賃を安く抑えるための、物件探しのコツについて解説します。会社からの手当や自治体からの補助で安くならないか確かめることも重要です。

家賃を安く抑えるためのポイントとして、物件の条件を妥協することが挙げられます。すべての条件を満たそうとすると、家賃を予算内に収めることは難しいでしょう。

築年数や立地、駅からの距離など、物件の家賃を左右する要素はさまざまです。物件を比較する際は条件に優先順位をつけ、どうしても譲れない条件以外は妥協しましょう。

家賃が高くなる主な条件には以下のようなものがあります。

• 駅やバス停から近い
• 新築または築年数が浅い
• 間取りが充実している
• 風呂とトイレが分かれている
• 階層が高い

地域ごとの家賃相場をチェックし、地域内で相場より家賃が安い物件を探せば、家賃を安く抑えられます。周囲の相場より家賃が安くなる物件の特徴は次のとおりです。

• 築年数が古い
• 木造
• 風呂なし
• トイレが共用

そもそも相場自体が低い地域で物件を探すのもおすすめです。地域全体の相場が低い場合、その地域にある物件は総じて家賃が安くなります。インターネットを利用して相場を調べてみましょう。

ルームシェアとは、1つの賃貸物件に家族以外の人と住むことです。複数人で共同生活を送る形になります。

ルームシェアの大きなメリットは、1人あたりの家賃負担を抑えられることです。例えば、家賃10万円の物件に2人で住む場合、1人あたりの負担は5万円に抑えられます。

ルームシェアにはほかにも次のようなメリットがあります。

• 好条件の物件に住める
• 家賃以外の生活費も抑えられる
• 家事を分担できる
• 家具や電化製品のグレードを上げられる
• 困ったときに助け合える

共同生活が苦にならない方は、家賃を安く抑える方法として、ルームシェアを検討するのもよいでしょう。

会社に勤めている方の場合は、福利厚生の一環として住宅手当をもらえることがあります。「家賃の50％、最大3万円まで」のように上限が定められているのが一般的です。

また、市区町村が独自に家賃補助制度を設けているケースもあります。補助を適用できる条件は自治体によりさまざまです。

住宅手当や家賃補助は、自分で会社や自治体に申請しなければもらえません。条件を満たしているか、そもそも制度があるかをチェックし、利用できるようなら家賃を安くするために申請しましょう。

家賃は交渉次第で下げられる可能性があります。家賃の値下げ交渉を成功させるためのポイントを見ていきましょう。

賃貸物件への入居に関しては、繁忙期と閑散期があります。繁忙期は進学や就職による引越しが多い1～3月、閑散期は人の移動が起こりにくい5～8月です。

閑散期は入居希望者が少なく、大家はぜひとも入居してほしいと考えているため、家賃交渉が成立しやすいでしょう。閑散期に空きがある物件は、交渉で家賃を下げられるチャンスがあります。

一方、繁忙期の家賃交渉は成功しにくくなります。無理に家賃を下げなくても、提示する家賃で構わない入居希望者が大勢いるためです。

なお、入居後の契約更新時も値下げ交渉を行う価値があるタイミングです。契約更新時に出ていかれるより、家賃を下げてでも住み続けてもらいたいと大家が考えれば、交渉が成立しやすいでしょう。

希望物件の家賃が近隣の類似物件に比べて高い場合、説得力のある理由を提示すれば値下げ交渉が成功することがあります。

同エリアの類似物件の家賃相場を提示するときには、物件の重要な部分に差がないことが前提です。立地・築年数・間取りなど、家賃に大きな影響を与える要素が類似していることを示す必要があります。

同エリアの類似物件は、インターネットで探すことが可能です。希望物件と同じ条件でエリア内の物件を検索し、どのくらいの家賃相場になっているのかを調べましょう。

値下げの代わりに大家のメリットになることを提案するのも、交渉で家賃を下げる1つの方法です。大家にとってのメリットとしては、以下のようなものがあります。

• 値下げに応じてくれればすぐに入居する
• 長期間住むことを約束する
• 現在の入居者が退去した後のハウスクリーニングは不要
• 礼金を1カ月分上乗せする

大家にとっての賃貸経営における最も大きなリスクは、所有物件に空室ができることです。すぐに入居することや長期間住む意思があることは、大家もメリットに感じやすいでしょう。

家賃を考える際は、節約ばかりに目を向けて生活の質を落としすぎないように注意する必要があります。また、家賃以外に管理費・駐車場代・火災保険料がかかることや、ボーナスを当てにするのは危険であることも押さえておきましょう。

住居に何を求めるかは人により異なります。家賃を安く抑えようとしすぎると、生活の質が落ちてストレスを溜めてしまう恐れがある点に注意が必要です。

仕事が忙しくて自宅に帰ったら寝るだけの方は、格安物件でも問題ないでしょう。一方、自宅で過ごす時間が長い方は、住宅にある程度の快適さを求める必要があります。

家賃の目安にこだわりすぎてしまうと、生活しにくい物件を選ぶことにもなりかねません。家賃を節約したい場合は、あくまで無理のない範囲で行うことが重要です。

住居には家賃以外にも、管理費・駐車場代・火災保険料などさまざまな費用がかかります。それぞれの金額が少額であっても、合計すると思わぬ出費になることがあるのです。

住宅関連費用には、一括で支払うものと毎月支払うものがあります。一括で支払う費用の1年分を12分割し、毎月支払う費用と合計すれば、月々にかかる費用を把握できます。

家賃の目安を考慮する際は、月々にかかる家賃以外の費用も計算に入れましょう。家賃を含めた住宅関連費用の合計が予算を超えないようにするのがポイントです。

引越し後の生活費をシミュレーションする際、ボーナスを考慮する方もいるでしょう。しかし、ボーナスはいつまでももらえるとは限らないため、基本的には当てにしないほうが無難です。

ボーナスは不確定な収入であり、会社の業績や自分の成果に左右されることがあります。会社の業績が一気に落ち込んだ場合、ボーナスがいきなりカットになる恐れもあるのです。

ボーナスはあくまでも臨時収入と捉え、家賃はボーナスを除いた手取りをベースに計算する必要があります。ボーナスなしでも家賃を払い続けられるかどうかを考えることが大切です。

生活費全体の節約を考える場合は、固定費の節約を重視しましょう。固定費は毎月発生する支出であるため、固定費を削減できれば継続的な節約を実現しやすくなります。代表的な固定費を節約するポイントについて解説します。

生命保険や医療保険に任意で加入している場合は、引越しを機に契約内容を見直してみるのがおすすめです。本当に必要な保障を選んでいるかどうかを確認しましょう。

保険会社に言われるがままに保険を契約しているケースでは、無駄な保障に加入させられていることがあります。ある程度の貯金がある場合の医療保険や、養う人がいない単身者にとっての生命保険は、加入する必要がないとも考えられるのです。

保険はあくまでも万が一のためのものであり、余裕があるからといって必要以上にお金をかけるべきではありません。何のために加入しているのかを、一度じっくりと考えてみましょう。

スマホやインターネットにかかる費用も、工夫次第で安く抑えることが可能です。まずは現在の契約内容をチェックし、安いプランや会社に切り替えられないか考えましょう。

スマホの料金を抑えたい場合は、格安プランへの切り替えがおすすめです。大手キャリアでも、オンライン専用プランやサブブランドといった格安サービスを提供しています。

インターネット料金の節約に関しては、自宅でインターネットをあまり利用していない場合、モバイルWi-Fiルータやスマホのテザリングで十分なケースがあります。

任意で加入している自動車保険は、契約内容をチェックしておきましょう。無駄な補償や特約が含まれているケースがあります。また、月払いより年払いのほうがお得です。

セルフサービス方式のガソリンスタンドを使うようにすれば、ガソリン代の節約につながります。月極駐車場を契約する場合は、周辺の相場と比較するのがおすすめです。

そもそも車が必要ない場所へ引っ越せば、車の維持費はかかりません。家賃が高くなっても車が不要な場所に引っ越せる場合は、引越しを機に車を手放すのも1つの方法です。

電気代とガス代は、プランや会社を変えることで安く抑えられる可能性があります。今まで契約内容を特に意識していなかった方は、引越しを機に電気やガスの契約も見直してみましょう。

電気とガスは小売が自由化されており、好きな会社を選ぶことが可能です。会社を変えるだけで料金が安くなれば、普段の生活の中で節約を頑張る必要もありません。

ただし、賃貸物件の場合は電力会社やガス会社を変えられないケースもあります。賃貸契約の内容に目を通し、電力会社やガス会社の変更が可能かどうか確かめましょう。

⇒電気代の節約についてもっと詳しく知りたい方はこちら

家賃の目安は手取りの3分の1程度です。食費との合計を手取りの50％以下に抑えられれば、無理なく生活できるでしょう。

家賃を安く抑える方法としては、物件の条件を妥協することや、相場よりも家賃が安い物件を探すことなどが挙げられます。引越しを機にほかの固定費の削減も意識し、無理のない範囲で家賃を支払える物件を選びましょう。