オール電化×太陽光発電は節約効果大？実態と節約のポイントを解説

オール電化にすることで月々の光熱費が下がる可能性がある反面、導入時の初期費用は高額になりがちです。太陽光発電の導入を検討する前に、オール電化の基礎知識や良い点・欠点を理解しておきましょう。

オール電化とは、ご家庭で使うすべての熱エネルギーを電気だけで賄う仕組みです。ガス器具や石油機器の代わりに、IHクッキングヒーターや電気温水器を設置します。近年では、大気中の熱をヒートポンプで取り込んでお湯を沸かす、エコキュートを設置するご家庭も増加傾向です。

オール電化にするとガス・石油の燃焼量を大幅に減らせるため、ご家庭での二酸化炭素（CO₂）の排出量を抑えられます。不完全燃焼やガス漏れ・油漏れのリスクも軽減でき、安全性が高いのも特徴です。

オール電化では光熱費の支払先を１ヶ所にできるため、家計の管理がわかりやすくなります。電力会社ではオール電化向けの料金プランを提供しており、ライフスタイルに合わせたプランを選べばガス・灯油よりも経済的です。

また、オール電化にすると火を使わずに暖房や調理ができるので、子どもや高齢者のいるご家庭でも安心です。ガス漏れ・石油漏れや不完全燃焼の心配もありません。調理中に発生する熱がガス器具よりも少ないため、夏場のキッチンで快適に家事ができるのも魅力です。

家計や安全面でのメリットが大きいオール電化にも、停電時には給湯・暖房を含めすべての電気器具が利用できなくなる弱点があります。ガスと比べて災害時の復旧が早いとはいえ、後述する太陽光発電や蓄電池といった備えがなければ生活への影響は大きくなりがちです。

オール電化向けの料金プランでは夜間の電気料金が安上がりになる一方、昼間の電気料金は通常のプランよりも高めに設定されています。そのため、昼間の在宅時間が長いご家庭では月々の電気料金がオール電化にする前よりも高くなる傾向にあります。また、オール電化にするためには、機器代金や工事料金といった初期費用もかかります。電気温水器やエコキュートのサイズに応じた設置場所の確保も必要です。

オール電化のメリット・デメリットは以下のようになります。

太陽光発電とは、住宅の屋根などに設置した太陽電池で光エネルギーを吸収して発電するシステムです。太陽電池には２種類の半導体が張られており、太陽光が当たると半導体の境目に電力が発生します。石油やガスと違って枯渇する心配はなく、太陽光が当たり続ける限り発電してくれるのがメリットです。発電した電気を蓄電池に蓄えて必要なときに利用できるほか、余った電気を電力会社に売ることもできます。そのため、太陽光発電はオール電化と相性が良いといわれています。

太陽光発電を導入すると電力会社に支払う電気料金を少なくできるため、光熱費の節約につながります。昼間に発電した電気を夜間に使えるよう、蓄電池の導入も効果的です。余った電気を電力会社に売ることで、オール電化にしたときの初期費用も回収できるでしょう。オール電化と太陽光発電を組み合わせることで、ご家庭の光熱費を節約できる理由について解説します。

オール電化にすると光熱費が電気料金だけになるため、都市ガスやLPガスの料金はかかりません。一方、ご家庭で使うエネルギーはガスから電気に変わるので、オール電化にする前よりも月々の電気料金は高くなります。

電気料金を節約するためにはオール電化向けの料金プランを選んだ上で、電気料金の安い夜間にお湯を沸かしたり暖房用の熱エネルギーを蓄えたりすることが前提です。保温調理や電子レンジを使った下ごしらえなどの工夫で、調理する際の電気料金の節約につなげられるでしょう。

太陽光発電で作った電気を蓄電池に充電しておき、夜間や天気の悪いときに自家消費すると電気料金の節約につなげられます。停電や台風・地震といった災害対策にも、蓄電池の導入は有効です。近年では、電気自動車やプラグインハイブリッド車（PHEV）に充電するために蓄電池を活用するご家庭も出始めています。充電と放電の切り替えは、パワーステーションが自動的に行います。また、太陽光発電・深夜電力どちらでも蓄電池への充電が可能です。

太陽光発電での発電量が自家消費量を上回った場合は、電力会社に余剰電力を売ること（売電）も可能です。経済産業省では、余剰電力の買取価格を一定期間保証する「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）」を設けています。太陽光発電での発電量10kW未満の場合は、固定価格の適用期間が10年間です。余剰電力の売電量に応じた収入を得られるため、太陽光発電の初期費用を回収できるなどトータルコストの節約につながるでしょう。なお、売電を始める前に電力会社と経済産業省への手続きが必要です。

※出典：経済産業省資源エネルギー庁　固定価格買取制度

太陽光発電で電気料金を節約できるといっても、電気料金を0円にするのは難しいのが実情です。太陽光発電では曇りや雨・雪の日は発電量が大幅に減る上、季節によっても日照時間が異なるため、毎日安定した発電量を確保できるわけではありません。

太陽光パネルの変換効率・設置方法や経年劣化によっても、発電量に差が生じます。ライフスタイルの変化に伴って電気の使用量も変わるので、太陽光発電だけでは暮らしに必要な電気を賄えない可能性もあります。また、FITによる電力の買い取り価格も年々安くなっており、売電で得られる収入も減少傾向です。電気料金を節約するためには、日常生活の中で節電に取り組んだり、消費電力の少ない電化製品を選んだりするなどの工夫も大切になります。

ここでは、オール電化と太陽光発電を導入する際の流れや注意点について説明します。導入する機器を選ぶ際は電気料金の節約効果だけでなく、使い勝手も考えることが大切です。機器代金・工事費用とも高額なので、複数の見積りをとって信頼できる業者を選ぶようにしましょう。

オール電化では、これまで使っていたガス器具・石油器具をすべて電気器具に取り替えます。200V対応やアンペア数変更といった電気工事のほか、給排水の配管工事も必要です。

まず、お湯を沸かす機器を電気温水器かエコキュートにするかを決めます。貯湯タンクの容量は、370L・460Lのタイプが主流です。エコキュートは消費電力が少ない反面、運転音や低周波音が大きくなる場合があります。快適な住環境を保ち、近隣とのトラブルを防ぐためには防音・防振対策が必須です。

キッチンのガスコンロも、IHクッキングヒーターに交換します。据置タイプ・ビルトインタイプには魚焼きグリルが付いているので、キッチンの形状に応じて機種を選ぶとよいでしょう。暖房器具も蓄熱暖房機や床暖房・セントラルヒーティングを選べます。

太陽光発電を導入する前に、ハウスメーカーや太陽光発電装置を取り扱う業者に太陽光パネルを屋根に取り付けられるかどうかの調査を依頼します。現在の電気の使用量を考慮して、余裕のある発電量が得られるかのシミュレーションも重要です。太陽光パネルの反射光による近隣トラブルが発生する懸念もあるため、パネルの向きや角度への配慮も必要となります。

太陽光発電を導入する際の補助金制度を設けている自治体もあるので、工事を発注する前に申請条件を確認しておくようにしましょう。太陽光発電の導入後に売電したい場合は、工事の着手前に電力会社への売電契約申し込みと資源エネルギー庁への事業計画認定の手続きが必要です。

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オール電化と同時に太陽光発電と家庭用蓄電池を導入すると、光熱費の節約効果が高まります。同じ機種でも業者によって金額が異なるほか、機器代と工事費が別に提示される場合もあります。

今回は、ヤマダ電機とエディオンでオール電化・太陽光発電・家庭用蓄電池を導入した場合の、税込価格の目安をご紹介します（2022年３月10日時点）。導入後の注意点についても、あらかじめ確認しておきましょう。

住宅をオール電化にする場合の総額は、工事費込みで55〜115万円前後が目安といわれています。工事費には既存機器の撤去・処分費用や専用コンセント・回路の設置費用が含まれています。エコキュートを設置する場合には、基礎工事や給排水工事も加わります。

※１　出典：株式会社ヤマダデンキ｜リフォーム総合カタログ
※２　出典：株式会社エディオン｜リフォームラインナップ検索

太陽光発電を導入する際の費用は、工事費込みで85～115万円が目安とされています。太陽光パネルのほかに、発電した直流電流を家庭用の交流電流に変換するパワーコンディショナーや屋根にパネルを設置する架台も必須です。パネルの設置や電気関係の工事料金は標準工事に含まれますが、足場設置費などで別途20～30万円前後の費用が別途発生します。

※１　出典：株式会社ヤマダデンキ｜リフォーム総合カタログ
※２　出典：株式会社エディオン｜リフォームラインナップ検索

家庭用蓄電池の導入費用は、103～225万円が目安といわれています。蓄電容量が多くなるほど導入費用が高くなるのが特徴です。パワーコンディショナーを内蔵している蓄電池も販売されています。

※１　出典：株式会社ヤマダデンキ｜リフォーム総合カタログ
※２　出典：株式会社エディオン｜リフォームラインナップ検索

オール電化や太陽光発電を導入した後は、安全に機器類を使い続けるために定期的なメンテナンスが欠かせません。取扱説明書に書かれた日常的な点検はもちろん、３〜５年ごとに１回のペースで専門の技術者による点検を受けることをおすすめします。

例えば太陽光発電システムの場合は、設置後１年目に初期不良を発見・補修するための点検を実施し、それ以降は４年ごとの点検が推奨されています（※１）。１回あたりの点検費用は28,000円前後、パワーコンディショナーの交換時期は太陽光発電を導入して20年後が目安で費用の相場は209,000円前後です（※２）。また、エコキュートの場合は逃し弁や減圧弁といった劣化しやすい部品がある関係で、３年ごとに点検を受けるとよいでしょう。

※１　出典：太陽光発電システム保守点検ガイドライン 〔日本電機工業会・太陽光発電協会 技術資料〕（第2版）
※２　出典：経済産業省　調達価格等算定委員会　令和３年度以降の調達価格等に関する意見（案）

何らかの理由で太陽光発電を撤去する場合は、家屋の破損や環境汚染につながらないよう適切な方法で作業を進める必要があります。太陽光発電を撤去する方法や注意点・費用についても解説します。

太陽光パネルを撤去する際は、受光面の遮光やケーブルの絶縁など感電を防ぐ処置が必須です。知識の浅い人が撤去作業を行うと事故が発生する恐れが高まるので、専門業者に撤去を依頼するようにしましょう。

太陽光パネルは、適切な方法で撤去・処分する必要があります。太陽光パネルは産業廃棄物として指定されているため、不法投棄と判断されると設置者本人が刑事責任を追及される恐れもあります。産業廃棄物処理業者として登録された業者に撤去を依頼するようにしましょう。撤去後は、環境に配慮した上で処分・リサイクルされます。

また、架台やパワーコンディショナーといった太陽光パネル以外の設備は一般廃棄物ですが、太陽光パネルと一緒に撤去を依頼するのが一般的です。太陽光発電装置の状態が良ければ業者に買い取ってもらえる可能性もあるので、処分前に査定してもらうのも１つの方法です。

経済産業庁の試算では、2021年時点での太陽光発電設備の廃棄費用を発電量１kWあたり１万円と見込んでいます（※１）。

廃棄費用には太陽光パネルや架台の撤去費用のほか、仮設工事や産業廃棄物の処理費用が含まれています。実際の廃棄費用は依頼する業者によって異なるほか、建物や太陽光発電装置などの状態によっても変動する可能性がある点にご留意ください。

※１　出典：資源エネルギー庁：太陽光発電設備の廃棄等費用積立制度について

オール電化と太陽光発電を組み合わせることで、ご家庭の光熱費を節約できるだけでなくCO₂の排出量の削減にも貢献できます。再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）を活用して余った電気を電力会社に売電すれば、得られた収入で初期費用を回収できる可能性もあります。蓄電池を導入すれば災害対策にも有効です。

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